ホルムズ海峡封鎖なら原油100ドル突破も、ゴールドマンが警告

ゴールドマン・サックスが中東情勢悪化でホルムズ海峡の石油輸送が停止すれば原油価格が100ドルを突破する可能性があると警告。日本経済への影響を分析。

世界の石油輸送の生命線とも呼ばれるホルムズ海峡。この狭い水路を1日に通過する石油は約2100万バレル――世界の海上石油貿易の約3分の1に相当する。もしここが封鎖されたら何が起こるのか。

ゴールドマン・サックスは最新のレポートで、ホルムズ海峡の石油輸送が回復しない場合、原油価格が1バレル100ドルを突破する可能性があると警告した。現在の原油価格は70ドル台で推移しており、これは40%以上の急騰を意味する。

地政学リスクが石油市場を揺さぶる

中東情勢の緊迫化により、エネルギー市場の神経は極度に敏感になっている。ホルムズ海峡はサウジアラビア、イラン、UAE、クウェートからの石油輸出の主要ルートであり、ここでの混乱は即座に世界経済に波及する。

ゴールドマン・サックスのアナリストは「地政学的緊張が高まる中、供給途絶のリスクプレミアムが価格に織り込まれ始めている」と指摘する。実際、過去の中東危機では原油価格が短期間で2倍以上に跳ね上がった事例もある。

投資家たちは既に動き始めている。石油先物市場では6か月先の契約価格が現在価格を上回る「コンタンゴ」状態が続き、市場参加者の不安心理を反映している。

日本にとって、この警告は特に深刻だ。日本の原油輸入の約90%が中東に依存しており、ホルムズ海峡はまさに経済の大動脈なのである。

原油価格が100ドルに達すれば、ガソリン価格は現在の1リットル170円から200円超まで上昇する可能性がある。これは家計に年間約10万円の追加負担をもたらし、既にインフレに苦しむ消費者にさらなる打撃を与える。

製造業への影響も甚大だ。トヨタやホンダなどの自動車メーカーは、原材料費の高騰と物流コストの増加という二重苦に直面する。日本製鉄のような素材産業も、エネルギーコストの急騰により収益性が大幅に悪化する恐れがある。

日本政府は国家石油備蓄を約145日分保有しているが、これは短期的な供給途絶への対応策に過ぎない。長期的な供給不安に対しては、調達先の多様化が急務となる。

JXTGや出光興産などの石油元売り各社は、すでにアメリカやノルウェーからの調達比率を高める動きを見せている。しかし、輸送コストや品質の違いを考慮すると、中東依存からの完全な脱却は容易ではない。

一方で、この危機は再生可能エネルギーへの転換を加速させる契機ともなり得る。ソフトバンクグループや三菱商事が推進する太陽光発電プロジェクトへの投資が注目を集めている。