「感じること」が真実になる時代——Z世代と情報の新しい関係

北極熊が、遠ざかる氷の上で泳いでいる。その映像に何百万人もの若者がコメントを残し、涙を流し、怒りをぶつけた。同じ日、IPCCの最新報告書は静かにウェブサイトに掲載された。読んだのは、誰だったのだろうか。

「感情」が真実への入口になった

2012年から2014年にかけて、米国・英国・カナダ・オーストラリア・欧州の複数の国で、ほぼ同時に青少年のメンタルヘルス悪化が記録され始めた。米疾病対策センター（CDC）の「Youth Risk Behavior Survey」、ミシガン大学の「Monitoring the Future」研究など、大規模調査が一致して示したのは、うつ症状、睡眠障害、孤独感の急増だった。そのタイミングは、スマートフォンと前面カメラ、そしてアルゴリズム型コンテンツプラットフォームが10代の社会生活の中心になった時期と、ほぼ正確に重なっていた。

しかし変化は心理的なものだけではなかった。より深い変容は、認知的・文化的なレベルで起きていた。情報との関わり方そのものが変わったのだ。

2023年、Googleの研究者たちはZ世代の情報行動に関する調査を発表した。その結果は示唆に富む。Z世代は情報を「能動的に探す」より「受動的にフィードで出会う」ことが多く、その受け取り方は深く社会的だという。研究者たちはこれを「information sensibility（情報感覚）」と呼んだ。

具体的なプロセスはこうだ。まず感情的に反応する。次に友人と話し合う。そして、もし時間があれば事実を確認する。外から見れば「軽率」に映るかもしれないが、内側から見れば、それは分散型の検証システムだ。ピアネットワークが、リアルタイムの編集委員会として機能している。情報は、生きた経験と照らし合わされてから、受け入れられるか棄却されるかが決まる。

Sustainable Media CenterのGen Z擁護担当ディレクター、エマ・レンブケはこう述べる。「私たちの現実は、エンゲージメントを優先し、ウェルビーイングを後回しにする、利益追求型のアテンション・エコノミーによって形作られています。」

AIが「偽の現実」を量産する時代

問題は、その情報環境がさらに複雑化していることだ。AIの登場により、偽の現実を大規模に製造することが可能になった。ディープフェイク動画、クローン音声、自動生成されたニュース記事——これらはすでに、本物と区別がつかないレベルに達している。

InstagramやTikTokには、顔・声・バックストーリーを持ち、数百万人のフォロワーを抱える完全AI生成のペルソナが存在する。Z世代はこの問題を作り出したわけではない。彼らはそれを「相続」した。地図もなく、何が本物かを教える義務のないフィードの中で、航行しているのだ。

NYU教授でメディア批評家のスコット・ギャロウェイは、プラットフォームの本質をこう表現した。「彼らは現実世界を這い回っているのではない。私たちの最善を這い回っているのでもない。コメント欄を這い回っているのだ。」

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エンゲージメントが人間の判断に取って代わった。プラットフォームは正確さや共感や議論のためではなく、注目と感情的反応のために最適化されている。そして、バイラル性がますます信頼性の代理指標として機能するようになっている。

「感情→連帯→行動」という新しい認識論

だが、Z世代を単なる「騙されやすい世代」と見るのは、正確ではない。

気候活動家のシャイエ・バスティダは、SNSが若者に科学的報告書とは異なる形で気候変動を「体験」させると指摘する。人間の物語と一人称の証言を通じて、感情的な理解が生まれる。それは科学レポートを読むだけでは得られないものだ。

Fridays for Future（未来のための金曜日）は政策提言書から始まったのではない。スウェーデン議会の前に一人で座った10代の少女と、手書きのプラカードから始まった。それを広めたのは機関の承認ではなく、感情的共鳴とピア間の共有だった。「これは本物だ、これは重要だ、私たちは待たない」——その声が同時多発的に上がったとき、運動は生まれた。

これがZ世代の認識論だ。感情が先行する。連帯を通じた検証が続く。行動が議論になる。

ノーベル平和賞受賞者のジャーナリスト、マリア・レッサはこう警告した。「事実なくして真実はない。真実なくして信頼はない。信頼なくして共有された現実も、民主主義もない。」

しかし、Z世代はすでに失われたものの代替を構築しているのかもしれない。制度でもゲートキーパーでもない、分散型の何かを。

日本社会にとっての意味

日本においてこの問題は、独自の文脈を持つ。日本のZ世代（1997〜2012年生まれ、現在13〜28歳）もTikTokやInstagramの主要ユーザーだが、情報行動には文化的な差異がある。

集団的な調和を重んじる文化の中では、「ピアネットワークによる検証」はより強く機能する可能性がある。一方で、権威ある情報源への信頼が高い日本では、機関への依存が崩れた際の混乱も大きくなりうる。

教育現場では、文部科学省が情報活用能力の育成を学習指導要領に組み込んでいるが、その内容はまだ「ソースを確認せよ」という旧来型のリテラシー教育に近い。しかし、Z世代の情報感覚は集団的・連続的であり、チェックリストでは対応できない環境が生まれている。

また、少子高齢化が進む日本では、Z世代は数的に少ない。しかし彼らが作る情報文化は、デジタルネイティブでない世代にも波及する。高齢者がYouTubeやSNSで情報を得る割合が増える中、感情最適化されたコンテンツへの脆弱性は世代を超えた問題でもある。