GPSが「嘘をつく」時代――中東紛争が暴いた衛星航法の死角

ドバイの食料配達員が、突然「海の上」に現れた。

2026年2月28日、米国とイスラエルがイランへの「先制攻撃」を開始してから数時間後、ペルシャ湾に浮かぶ船舶の位置データが異常な動きを見せ始めました。データ分析企業のKplerが観測したところ、複数の船が陸上を航行したり、多角形の鋭角なルートを描いたりする不可解な軌跡を残していたのです。これは船が実際に動いた軌跡ではありません。GPSが「嘘をついた」結果です。

1,100隻、そして55%増――数字が示す混乱の規模

開戦から24時間以内に、海事情報企業Windwardはペルシャ湾全域で1,100隻以上の船舶がAIS（船舶自動識別システム）への干渉を受けたと記録しました。さらに1週間後には、その件数がさらに55%増加しています。

AISとは、船舶の位置・速度・針路を自動送信するシステムで、衝突回避や交通管理の要です。このシステムへの干渉には大きく2種類あります。ひとつは「ジャミング」――信号そのものを妨害して受信不能にする手法。もうひとつは「スプーフィング」――偽の位置情報を送り込み、受信機を騙す手法です。

Kplerの貿易リスクアナリスト、アナ・スバシッチ氏によれば、スプーフィングはもともと対イラン制裁を逃れるために原油タンカーが使ってきた「隠密作戦のツール」でした。しかし今回の紛争では、その規模と性質が根本的に変わりました。湾岸諸国が、敵のドローンやミサイルの誘導システムを「混乱させる」防衛的対抗手段として、意図的にGPS信号を撹乱しているとみられているのです。

ウクライナ侵攻（2022年）後にも同様の電子妨害が急増したことを、戦略国際問題研究所（CSIS）は報告書で指摘しています。電子戦は現代の戦場における「見えない戦線」として、その重要性を急速に高めています。

イランは中国の「北斗」を使っているのか

GPS妨害が蔓延するなか、イランのミサイル攻撃は精度を落とすことなく続いています。この「矛盾」が、ある疑惑を浮上させました。

ナビゲーション技術スタートアップSandboxAQのCEO、ジャック・ヒダリー氏は3月17日、CNBCのインタビューで「イランが中国の衛星測位システムBeiDou（北斗）へのアクセスを与えられているという証拠が、今まさに存在する」と述べました。「これがイランのミサイル攻撃の精度向上に貢献している」というのです。

BeiDouは、中国が1995年の台湾海峡危機で米国製GPSへの過度な依存を痛感した後、軍事目的で開発を始めた独自の衛星測位システムです。現在は第3世代となり、商業利用にも広く展開。欧州のGalileoやロシアのGLONASSと並ぶ「GPS代替システム」として、世界最大規模のネットワークを誇ると言われています。

テヘランは公式にはBeiDou利用を認めていません。しかし、昨年6月のイラン・イスラエル12日間戦争の後、イランの通信・情報技術省副大臣がBeiDouの精度とアーキテクチャを称賛したと、中国国営メディア新華社が報じています。

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「それほど驚くことではない」――専門家の冷静な見方

ただし、この問題を過大に解釈することへの警告もあります。

CSIS航空宇宙安全保障プロジェクトの副ディレクター、クレイトン・スウォープ氏は「仮にイランがBeiDouを使っていたとしても、それは中国の積極的な関与や支援を必要とするものではない」と指摘します。「現代の衛星測位チップは、GPS・BeiDou・GLONASS・Galileoの主要4システムすべての信号を受信できる。イランはどのシステムでも使える」というのです。

GPSイノベーション・アライアンスのエグゼクティブ・ディレクター、リサ・ダイアー氏も「ほとんどの民間受信機は複数のシステムを組み合わせて使用している」と説明します。さらに重要な点として、BeiDouも衛星ベースのシステムである以上、GPSと同様にジャミングやスプーフィングの脆弱性を持つと指摘しています。

ミサイルや無人機は通常、衛星測位と「慣性航法システム（INS）」を組み合わせて使います。INSは衛星信号に依存しないため、電子妨害の影響を受けません。イランの攻撃精度の背景には、こうした複合的な要因がある可能性があります。

日本の船、日本の企業への影響

ここで日本に目を向けましょう。

ホルムズ海峡は、日本が輸入する原油の約8〜9割が通過する「日本経済の大動脈」です。現在、海峡封鎖により湾岸からの石油輸送は大幅に減少していますが、中国やインドの船舶には通航権が認められているとされます。日本の船舶会社や商社にとって、この地域での航行安全は死活問題です。

商船三井、日本郵船、川崎汽船などの大手海運会社は、こうした電子妨害環境下での航行リスク管理を迫られています。GPS信号が信頼できない海域で、21マイル（約33km）という幅しかないホルムズ海峡の最狭部を通過することの危険性は、専門家が繰り返し警告するところです。

また、日本の製造業にとっても、部品調達や製品輸送のサプライチェーンに組み込まれた位置情報システムの信頼性低下は、無視できないリスクです。トヨタやソニーなど、グローバルサプライチェーンを持つ企業は、物流の「見える化」にGPSを深く組み込んでいます。

衛星に頼り切ることの危うさ

この紛争が浮き彫りにしたのは、技術的な脆弱性という普遍的な問題です。

「衛星ベースのシステムが、測位・航法・時刻同期の唯一の基盤として機能できるという前提が、今まさに問われている」――SandboxAQのルカ・フェラーラ氏はそう語ります。同社は衛星信号ではなく地球の磁場を利用した代替ナビゲーション技術を試験中です。

一方、米軍はこうした状況を想定した準備を進めてきました。CSISのスウォープ氏によれば、米軍は「ジャム耐性」を持つ新型GPS信号へのアップグレードを進めており、「強い干渉があっても作戦遂行は可能」だと言います。民間と軍事の技術格差が、こうした紛争地帯で改めて浮き彫りになっています。

BeiDouやGLONASSといった「GPS代替システム」の台頭は、「米国が衛星測位を通じて持っていたグローバルな影響力」を侵食しつつある、とフェラーラ氏は指摘します。かつてGPSは純粋に米国の軍事プロジェクトでした。今や衛星測位は、地政学的競争の新たな舞台となっています。