革命は、いつも既成勢力になる

2016年、ビットコインを語ることは、それ自体が一種の反抗だった。

あの頃、暗号資産のコミュニティに集まっていたのは、銀行システムへの不信を抱えたリバタリアンや、中央集権的なインターネットに嫌気が差したハッカーたちだった。冷めたピザと温いビールが並ぶ地下室のミートアップで、彼らは「自分の銀行になれ」という思想を語り合い、シードフレーズを暗記することに誇りを感じていた。それは金融の話であると同時に、権力への問いかけだった。

それから約10年。その問いは、どこへ消えたのだろうか。

反乱軍が、体制になるまで

CoinDeskのコラムニスト、リア・キャロン＝バトラー氏が3月8日に発表した論考は、暗号資産業界に長く携わってきた人間の率直な告白として読める。彼女の主張はシンプルだ。「クリプトのロックンロール時代は終わった」と。

事実を積み上げれば、その変化は明白だ。ブラックロックやJPモルガン、モルガン・スタンレーといった、かつて暗号資産を「詐欺」と切り捨てていた金融機関が、今やビットコインを「ゴールドや株式と同格の正規資産クラス」として顧客に提案している。スポットETFの承認により、シードフレーズを一度も知らないまま「暗号資産への露出」を得ることが可能になった。

スケールの変化も見逃せない。卸売ブローカーのTP ICAPは年間200兆ドルの商品取引を処理しているが、そのわずか1%でも暗号資産市場に流れれば、あらゆる個人投資家の取引量を軽く超える。ステーブルコインの年間取引量は主要決済ネットワークを上回り、トークン化された実物資産は250億ドルを超えた。ダボス会議では、各国首脳が暗号資産を「国家的優先事項」として競い合う。

キャロン＝バトラー氏はデヴィッド・ボウイの言葉を引く。1999年のインタビューで、ボウイはロックンロールについてこう語った。それはもはや「反乱の伝達者」ではなく、単なる「情報の通貨」になった、と。暗号資産は今、まさにその段階にある。

それでも、書き換えられたものは消えない

「体制化」を嘆くだけでは、しかし、不公平だろう。暗号資産が金融の世界に残したものは、機関投資家に吸収されても消えない。

プログラマブルな価値移転は、信頼の主体を「機関」から「コード」へと移した。即時決済は、数日かかっていた清算プロセスを終わらせた。スマートコントラクトは仲介者を透明なルールに置き換え、DeFiは貸し出し・取引・保険が伝統的なゲートキーパーなしに機能することを証明した。これらの「プリミティブ」は、一度世界に解き放たれた以上、誰も「発明しなかったこと」にはできない。

キャロン＝バトラー氏の言葉を借りれば、「暗号資産は伝統的金融システムを置き換えなかったかもしれないが、その根底にあるロジックを書き換えた」のだ。

日本市場の文脈でこれを考えると、興味深い。三菱UFJフィナンシャル・グループが独自のステーブルコイン「Progmat Coin」の開発を進め、野村ホールディングスがデジタル資産子会社「Laser Digital」を設立したのは、偶然ではない。金融庁が世界に先駆けて暗号資産交換業の登録制度を整備したことも、日本が「体制化」の流れに敏感に反応してきた証左だ。ただし、その慎重さは時に機会損失にもつながってきた。

反乱は、常に新しい場所へ移る

歴史は繰り返す。ロックンロールが体制化した後、パンクが生まれた。中央集権的なFAANG企業が支配するインターネットへの反抗として、暗号資産が台頭した。では、暗号資産が体制になった今、次の反乱はどこで起きるのか。

キャロン＝バトラー氏は「反乱は常に、最も新しく、最も理解されていないメディアへと移る」と結ぶ。レーザーアイのミームはかつて挑発だったが、今や大統領が使う記号になった。暗号資産はもはや誰も驚かせない。

米国ではGENIUS法、欧州ではMiCA規制が整備され、「グレーゾーン」は急速に縮小している。規制の明確化は機関参入を促す一方で、かつての「無法地帯」が持っていたイノベーションの余地を削ぐ。日本でも、規制の枠組みが整うにつれ、スタートアップよりも既存金融機関が有利になる構造が強まっている。

これは、暗号資産の「失敗」なのか。それとも「成功」なのか。