84年前の悲劇が今なお問いかけるもの

84年という歳月は、果たして傷を癒やすのに十分だろうか。山口県宇部市の海底に眠る183人の犠牲者の遺骨を探していた台湾人ダイバーが、2月7日に潜水中に意識を失い死亡した。長生炭鉱水没事故の遺骨収集作業は中断され、日韓両国が歩み寄りを見せていた歴史問題への取り組みに暗い影を落としている。

海底に眠る歴史の重み

長生炭鉱の悲劇は1942年2月3日に起きた。海底炭鉱のトンネル天井が崩落し、183人が犠牲となった。そのうち約70%にあたる136人が、戦時動員政策によって日本に連行された朝鮮人労働者だった。

死亡した台湾人ダイバー魏旭さん（57歳）は、世界各国から集まった7人の経験豊富なダイバーの一人だった。台湾、タイ、フィンランドから集まった彼らは2月5日に宇部市入りし、11日まで海底作業を続ける予定だった。事故前日の2月6日には頭蓋骨1体を発見し、韓国から訪れた遺族を涙させていた。

市民団体「刻む会」は1991年に設立され、2013年から日本政府に遺骨収集を要請してきた。しかし政府は安全上の懸念を理由に消極的な姿勢を続け、2024年からは民間主導で収集作業が始まった。

外交の新たな可能性と限界

1月13日の奈良での日韓首脳会談で、高市早苗首相と李在明大統領は長生炭鉱の遺骨のDNA鑑定協力で合意した。高市首相は「二国間調整の進展」と評価し、李大統領は「歴史問題での小さくとも意味ある前進」と述べていた。

神戸大学大学院の木村幹教授は「遺族が補償ではなくDNA鑑定と遺骨返還を求めているため、日本政府も協力しやすい」と分析する。慰安婦問題、戦時強制労働、竹島問題といった従来の歴史問題とは異なり、人道的側面が強調されることで、両国関係改善の触媒になる可能性があった。

しかし現実は複雑だ。2月7日の追悼式典に日本政府の代表は出席せず、韓国は内務安全部の代表を派遣し「より安全で体系的な方法で遺骨を返還するための研究を進めている」との閣僚メッセージを伝えた。この対比は、両政府のコミットメントの温度差を浮き彫りにしている。

国境を越えた人道主義の試練

今回の事故が投げかけるのは、歴史の清算に伴うリスクをどこまで受け入れるべきかという重い問いだ。刻む会の井上洋子代表は「犠牲者に国境はない」と語り、作業継続への意志を示している。

K-POPブームや韓国人観光客の増加で日韓関係が改善する中、長生炭鉱問題は象徴的な意味を持っていた。補償を求めない、純粋に人道的な遺骨返還という性格が、政治的対立を回避しながら和解への道筋を示すモデルケースになり得たからだ。

だが魏旭さんの死は、84年前の悲劇が現在進行形であることを改めて示した。海底に眠る遺骨を家族の元に返すという人道的行為でさえ、新たな犠牲を生む可能性があるのだ。