Cerebrasは「第二のNvidia」になれるか

OracleがCerebrasのAIチップ採用を公表。IPO撤回から復活を狙うスタートアップの戦略と、半導体市場の新たな競争構図を読み解く。

87%。これは一社の顧客への依存度として、投資家が最も恐れる数字です。

Cerebras Systemsは2024年にIPO申請書を提出した際、この数字を自ら開示せざるを得ませんでした。中東を拠点とするG42という単一顧客が、売上のほぼすべてを占めていたのです。市場の反応は冷淡で、同社は同年10月にIPO申請を取り下げました。しかし今、状況は変わりつつあります。

OracleがCerebrasを「名指し」した意味

2026年3月、Oracleの四半期決算説明会で、共同CEOのClay Magouyrk氏が語った一言が注目を集めています。「私たちはNvidiaやAMDの最新オプションから、CerebrasやPositronのような新興設計まで、最新のアクセラレーターを継続的に提供しています」。

これは単なるリップサービスではありません。Oracleは現在、残存履行義務（RPO）が前年比で4倍以上の5530億ドルに達したと発表しており、データセンターへの投資を積極的に拡大しています。その文脈でCerebrasが言及されたことは、実際の調達関係を示唆しています。

Oracleとの関係に先立ち、今年1月にはOpenAIが100億ドルのコミットメントをCerebrasに対して行ったことも発表されました。さらに2月には、OpenAIがソフトウェア開発向けAIモデル「Codex-Spark」をCerebrasのチップ上で稼働させると公表。ChatGPT Proユーザー向けの研究プレビューとして提供されています。

なぜ今、この動きが重要なのか

Cerebrasの主力製品はWSE-3チップです。このチップの特徴は、Nvidiaのアーキテクチャとは根本的に異なるアプローチにあります。Nvidiaが多数のGPUを並列接続することで大規模計算を実現するのに対し、Cerebrasはウエハー一枚丸ごとをチップとして使用する「ウエハースケール」技術を採用しています。これにより、AIの推論処理におけるレイテンシ（応答遅延）の大幅な削減が可能になります。

広告掲載について

[email protected]

Magouyrk氏が決算説明会で強調したのも、まさにこの点です。「インフラの場所だけでなく、展開されるハードウェアの種類が重要です。コストの削減だけでなく、推論のレイテンシをいかに大幅に削減できるか、という問いに答えようとしている」と述べています。

AIモデルの利用が拡大するにつれ、「速さ」への需要は高まる一方です。ChatGPTのような対話型AIでは、ユーザーが感じる応答速度が体験の質を左右します。企業向けのコーディング支援ツールや金融取引システムでは、ミリ秒単位の差が競争優位に直結します。Nvidiaが圧倒的な市場シェアを持ちながらも、特定用途に特化したチップメーカーが存在感を高めている背景には、こうした需要の多様化があります。

なお、Nvidia自身も動いています。昨年12月、同社はAIチップスタートアップGroqの主要資産を約200億ドルで買収しました。来週開催予定のGTC開発者会議では、Groqの技術を取り込んだ新アーキテクチャの発表が予定されており、Magouyrk氏もこれを「重要な発表」と示唆しています。

日本市場への視点：見えない競争の波

日本の読者にとって、このニュースはどのような意味を持つでしょうか。

日本の半導体産業は現在、官民挙げての復興期にあります。ラピダスが北海道千歳市で2nmプロセスの量産を目指し、TSMCの熊本工場が稼働を開始しました。しかしこれらは主に製造（ファブリケーション）の分野です。Cerebrasが示しているのは、チップの「設計思想」そのものが競争の軸になりつつあるという現実です。

AIアクセラレーターの需要は、ソニーのイメージセンサー事業や、キオクシアのNANDフラッシュ事業とも無縁ではありません。データセンターの構成が変われば、メモリや周辺部品の需要構造も変化します。日本の部品・素材メーカーは、こうした新興チップメーカーの台頭をサプライチェーンの観点から注視する必要があります。

また、労働力不足に直面する日本企業にとって、コーディング支援AIの普及は切実な問題でもあります。Cerebrasのチップ上で動くCodex-SparkのようなAIが、より速く、より安価に使えるようになれば、中小企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させる可能性があります。

一方で懸念もあります。Cerebrasの主要投資家には中東資本が含まれており、地政学的リスクを慎重に見る日本の投資家や企業にとっては、サプライチェーンの安定性という観点から慎重な評価が必要かもしれません。