次世代太陽電池を巡る5000億円の賭け

中国の製造装置メーカー、蘇州マクスウェルがペロブスカイト太陽電池製造装置の新工場に約5060億円を投資。次世代太陽光発電を巡る中国の戦略と日本企業への影響を読み解く。

太陽光パネルの「次の主役」を、中国が再び押さえようとしている。

中国の製造装置メーカー、蘇州マクスウェルテクノロジーズは、ペロブスカイト太陽電池の製造装置を生産する新工場の建設に35億元（約5060億円）を投じると発表した。上海近郊の蘇州市に構える同社は、次世代太陽電池として世界が注目するペロブスカイト技術の「製造インフラ」を一手に担う体制を整えようとしている。

ペロブスカイトとは何か——なぜ今、重要なのか

ペロブスカイト太陽電池は、従来のシリコン系電池と比べて製造コストが低く、軽量で柔軟性があり、理論上の変換効率も高い。特に注目されているのが、シリコンとペロブスカイトを組み合わせた「タンデム型」と呼ばれる構造で、現行の市販パネルを上回るエネルギー変換効率が期待されている。

ただし、ペロブスカイト電池はまだ大規模な商業生産の段階には達していない。耐久性の課題（特に湿気や熱への弱さ）が残っており、量産化に向けた製造装置の整備が急務とされている。蘇州マクスウェルが今回投資するのは、まさにその「量産化を可能にする装置」の製造拠点だ。

同社はすでに太陽電池製造装置の分野で実績を持つメーカーであり、この新工場はタンデム型セルを含む次世代電池向けの装置供給を担う計画だ。

「装置を制する者が市場を制する」——中国の戦略

ここで注目すべきは、蘇州マクスウェルが太陽電池そのものを作るのではなく、「作るための機械」を作るという点だ。

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過去10年間、中国は太陽光パネルの製造コストを世界最低水準まで引き下げ、グローバル市場を席巻した。その成功を支えたのは、パネルメーカーだけでなく、製造装置・素材・部品という川上産業を国内で垂直統合した体制だった。今回の投資は、ペロブスカイトという次世代技術においても、同じ「垂直統合モデル」を早期に確立しようとする意図を示している。

製造装置は、技術のボトルネックであると同時に、競争優位の源泉でもある。装置を持つ者が生産コストと品質を握り、ひいては市場の構造を決める。中国がこの段階で大規模投資に踏み切ったのは、技術の商業化が本格化する前に「インフラ」を押さえるという、計算された先手だと言えるだろう。

日本企業にとって何を意味するか

日本はペロブスカイト太陽電池の研究において先駆的な役割を果たしてきた。桐蔭横浜大学の宮坂力教授が2009年にペロブスカイト太陽電池の基礎を確立し、その後も日本の大学・企業が研究開発をリードしてきた経緯がある。

政府も動いている。日本はフィルム型（フレキシブル）ペロブスカイト太陽電池の輸出支援策を打ち出しており、建材一体型や農業用途など、シリコン系電池では難しい応用分野での差別化を図っている。NSGグループ（日本板硝子）は超薄型太陽電池向けガラスへの全面シフトを表明するなど、素材メーカーも次世代電池市場への参入を本格化させている。

しかし、研究から量産への移行において、装置という「橋」を中国に先に架けられてしまうリスクは小さくない。日本が技術的な優位性を持っていても、製造装置の調達で中国依存が深まれば、サプライチェーンの脆弱性が生じる。日本の製造装置メーカーがこの分野でどこまで競争力を持てるか——そこが問われる局面に差し掛かっている。