AIバブルを「良い」と呼ぶ人たちの論理

シリコンバレーの億万長者たちがAIバブルを歓迎する理由とは。鉄道・ドットコムバブルの歴史から学ぶ教訓と、崩壊時に35兆ドルが消える可能性を日本の視点から読み解く。

「バブルは良いものだ」——この言葉を、損をした側の人間が言うだろうか。

General CatalystのCEO、Hemant Taneja氏はAIバブルの存在を認めながら、こう言い切る。「いくつかの壮絶な失敗が生まれるだろう。しかしそれは、世界を永遠に変える企業を生み出すために払う価値のある代償だ」。シリコンバレーの最も裕福で影響力のある人々の間で、この考え方は今や主流になりつつある。

数字が示す「熱狂」の規模

現在、OpenAIの企業価値はトヨタ、コカ・コーラ、ディズニーの時価総額を合計した額を上回っている。同社はいまだ黒字化には程遠い。今年、大手テクノロジー企業はAI関連インフラへの投資として合計6500億ドルを支出する計画だ。これはほとんどの国のGDPを超える金額である。

この数字の意味を少し立ち止まって考えてほしい。日本のGDPは約4兆2000億ドル（2024年）。つまり、シリコンバレーが1年間でAIに注ぎ込もうとしている額は、日本の年間経済規模の約15%に相当する。

この熱狂を理論的に支えているのが、2024年に出版された書籍『Boom: Bubbles and the End of Stagnation』だ。著者のTobias HuberとByrne Hobartは、バブルには「良いもの」と「悪いもの」の2種類があると主張する。ドットコムバブルや鉄道バブルは前者であり、2008年の住宅バブルは後者だ。良いバブルは崩壊時に痛みを伴うが、新技術の普及を加速させ、最終的には社会全体に利益をもたらすという。この本はPeter ThielやMarc Andreessenといったテクノロジー界の大物から絶賛された。

歴史が「バブル擁護論」に与える根拠

19世紀末のアメリカの鉄道建設を思い浮かべてほしい。過剰な投機が1893年の深刻な恐慌を引き起こし、失業率は10%以上が5年間続いた。しかし結果として、アメリカは世界最高水準の貨物鉄道インフラを手に入れた。同様に、ドットコムバブルの崩壊は多くの企業を倒産させたが、その過程で敷設された光ファイバーケーブルが今日のインターネットの基盤を形成している。

Hobart氏はこう説明する。「バブルの中では、通常では到底正当化できないような投資が突然意味を持つようになる」。つまり、合理的な計算だけでは生まれない大胆な実験が可能になるのだ。

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サンフランシスコ連邦準備銀行のMary Daly総裁でさえ、AIを「良いバブル」と表現し、「初期の熱狂的な投資家が期待したリターンが得られなくても、何も残らないわけではない」と述べている。

しかし、誰が代償を払うのか

ここで重要な問いが浮かび上がる。「良いバブル」の恩恵は社会全体に行き渡るが、崩壊の痛みは誰が引き受けるのか。

著名投資家のHoward Marks氏は率直に言う。「投資家は『お金を失ったが、社会の役に立ったのだから良かった』とは言わない」。バブル崩壊後の技術インフラが社会に恩恵をもたらすという論理は、損失を被る側には慰めにならない。

より深刻なのは、崩壊の規模だ。イノベーションとバブルに関する著書で知られる経済学者Carlota Perez氏は、AIバブルが崩壊した場合の影響を「壊滅的」と表現する。AIへの投資は「金融世界全体を巻き込む、より大きなハリケーンの目」だと彼女は言う。ある試算によれば、AIバブルの崩壊は世界全体で35兆ドルの富を消滅させる可能性がある。

日本にとってこれは他人事ではない。トヨタをはじめとする日本の大企業は、AI関連投資を加速させている。日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は世界最大の年金基金であり、その運用資産の一部はテクノロジー株にも向かっている。バブルが崩壊すれば、日本の家計にも直接的な影響が及ぶ可能性がある。

「良いバブル」論の危うさ

この議論で最も注意すべき点は、「良いバブル」という物語が、投資の合理性を問わずに資金を流し続ける正当化として機能しうることだ。AnthropicとOpenAIはいずれも今年中にIPOを目指していると報じられており、これが実現すれば、より多くの一般投資家の退職資金がいまだ赤字の企業に結びつくことになる。

MetaのザッカーバーグCEOは昨秋、こう語った。「数千億ドルを誤って使うことになれば、それは非常に残念なことだ。しかし、リスクはむしろ反対側にある」。つまり、投資しないことの方が危険だという論理だ。

日本の文脈で考えると、この論理は特に複雑な意味を持つ。少子高齢化と労働力不足に直面する日本社会にとって、AIによる生産性向上は切実な課題だ。AIが本当に医療、介護、製造業などの分野で実用的な価値を生み出せるなら、日本はその恩恵を最も必要としている国の一つかもしれない。しかし同時に、バブル崩壊の痛みに最も脆弱な層——退職を間近に控えた高齢者——も日本には多い。

二つのことが同時に真実でありうる。AIは世界を変える世代を超えた技術かもしれない。そして、その過程で多くの人が大きな損失を被るかもしれない。「良いバブル」は、勝者にとってのみ良いバブルなのだ。