Bluesky、ついに「下書き」機能を追加—でも本当の勝負はこれから

Blueskyが待望の下書き機能を導入。しかし4200万ユーザーを抱える今、真の競争力は基本機能の充実にあるのか、それとも別の要素にあるのか？

4200万人のユーザーが待ち続けた機能が、ようやく実装された。

Blueskyが2026年2月9日、ついに「下書き」機能をリリースした。新規投稿画面の右上角にある「Drafts」ボタンから利用できる仕組みで、X（旧Twitter）やThreadsでは当たり前の機能だ。

なぜ今まで「下書き」がなかったのか

2024年初頭に一般公開されたBlueskyは、分散型SNSという革新的なアーキテクチャを掲げながらも、基本機能の不足が指摘され続けてきた。プライベートアカウント機能や長時間動画のサポートなど、他のプラットフォームでは標準的な機能が欠けている状況だった。

同社は今年のロードマップで、アルゴリズム型「Discover」フィードの改善、フォロー推奨機能の強化、リアルタイム性の向上などを予告している。しかし同時に「基本機能をまず正しく実装する必要がある」とも認めている。

この発言は、Blueskyが直面する根本的なジレンマを浮き彫りにする。分散型という技術的優位性を持ちながら、ユーザーエクスペリエンスの基礎部分で競合に後れを取っているのだ。

日本のSNSユーザーにとって、下書き機能は特に重要な意味を持つ。文字数制限のある環境で、慎重に言葉を選び、推敲を重ねる文化があるからだ。Twitterの日本語ツイートが他言語と比較して文字密度が高いことからも、この傾向は明らかだ。

Blueskyの4200万ユーザーという数字は印象的だが、Xの数億ユーザーやInstagramの20億ユーザーと比較すると、まだニッチな存在だ。しかし、質の高いコミュニティを重視する日本のユーザー層にとって、規模よりも機能の完成度が重要な判断基準となる可能性がある。

興味深いのは、Blueskyが「基本機能の充実」に注力している点だ。分散型という技術的差別化要素を持ちながら、結局は従来型SNSと同じ土俵で競争している。

これは、一般ユーザーにとって分散型のメリット—データ所有権、検閲耐性、プラットフォーム依存からの脱却—がまだ十分に理解されていないことを示唆している。あるいは、これらのメリットよりも使いやすさや基本機能の方が優先されているのかもしれない。

日本の大手IT企業、例えばソニーや楽天が独自のSNSプラットフォームを検討する際、Blueskyのアプローチは参考になるだろう。技術的革新と実用性のバランスをどう取るかが、新しいプラットフォームの成功を左右する。