ビットコイン、ショートスクイーズの兆候－資金調達率が-6%まで急落

ビットコインの永続先物資金調達率が-6%まで下落し、3ヶ月ぶりの最低水準に。ショートポジション集中と市場の反転可能性を分析

5億ドルを超える暗号資産ポジションが24時間で強制決済された。この数字が示すのは、単なる価格下落ではなく、市場の構造的な変化だ。

資金調達率が語る市場心理

ビットコインの永続先物資金調達率が-6%まで急落し、3ヶ月ぶりの最低水準を記録した。これは2月6日にビットコインが6万ドル付近で底を打った時以来の深刻なネガティブ水準だ。

資金調達率とは、永続先物市場でトレーダー間で交換される定期的な支払いを示す指標だ。プラスの場合、ロングポジション保有者がショート保有者に支払いを行う。マイナスに転じると、ショートがロングに支払うことになる。

深刻なマイナス資金調達率は、トレーダーが下落に賭けるためにプレミアムを支払う意思があることを示し、積極的なショートポジションと弱気センチメントの表れだ。

注目すべきは、コインマージンオープンインタレストが過去24時間で66万8000BTCから68万7000BTCへと増加したことだ。BTC建てでオープンインタレストを測定することで、価格変動による歪みを除去できる。

ネガティブな資金調達率と同時にオープンインタレストが上昇していることは、参加者の増加を示唆している。しかも、その多くがさらなる下落を見込んだポジションを取っていることを意味する。

ビットコインは中東情勢の緊張を受けて一時6万3000ドルまで下落した。イスラエルとアメリカによるイランへの攻撃が引き金となり、市場は「安全資産」としてのビットコインではなく、「リスク資産」としての側面を露呈した。

強制決済された5億ドルのうち、4億2000万ドル超がロングポジションだった。これは価格下落に伴う大規模な強制売りの規模を物語っている。

日本の暗号資産取引所でも同様の動きが観察されている。コインチェックやビットフライヤーなどの主要取引所では、日本円建ての取引量が増加し、特に個人投資家の参加が目立つ。

日本の投資家にとって重要なのは、円安進行とビットコイン価格の関係性だ。ドル建てで6万3000ドルのビットコインは、円建てでは為替レートにより異なる影響を受ける。

現在の市場構造は、ショートスクイーズの条件が整いつつあることを示している。大量のショートポジションが積み上がった状況で、価格が反転すれば、ショート保有者の強制決済が連鎖的に発生する可能性がある。

ビットコインが6万4000ドルを回復できれば、この動きが加速する可能性が高い。過去のパターンを見ると、深刻なマイナス資金調達率は往々にして市場の転換点となってきた。