ビットコイン7万2000ドル突破——株安・ドル高の逆風の中で

株が下がり、ドルが強くなれば、リスク資産は売られる——そのはずだった。

2026年3月13日、ビットコイン（BTC）は欧州市場の時間帯に7万2000ドルを突破し、24時間で約2%上昇しました。同じ時間、ナスダック100とS&P500の先物はアジア時間に下落し、米ドル指数（DXY）は100を超えました。ドル高は通常、暗号資産を含むリスク資産全体への売り圧力となります。しかし今日の市場は、その「教科書」通りには動きませんでした。

何が起きているのか——数字で読む市場

CoinDesk 20インデックス（CD20）は24時間で1.1%上昇。業界全体の先物建玉（オープンインタレスト）は24時間で5%増加し、1076億ドルに達しました。これは資金が市場に流入し続けていることを示しています。ビットコインの建玉は68万7200BTCと2月25日以来の高水準、イーサリアム（ETH）の建玉も1372万枚と1月30日以来の最高水準に達しました。

アルトコイン市場も活況です。米国大統領をモチーフにしたミームコインTRUMPは、トップ297名の保有者を招待した「ガラ・ランチョン」の発表を受け30%超急騰。AIトークンのTAO（ビットテンサー）とFET（アーティフィシャル・スーパーインテリジェンス・アライアンス）はそれぞれ14%上昇しました。CoinMarketCapの「アルトコインシーズン指数」は40/100と、1月9日以来の最高水準に達しています。

さらに注目すべき動きがあります。ストラテジー（旧MicroStrategy、ティッカー：MSTR）は、永久優先証券「STRC」の売却益を使って約1万1000BTCを追加取得し、株価は1%以上上昇しました。機関投資家の資金流入が着実に続いていることを裏付けています。

一方、地政学的リスクも無視できません。イランでの戦争は続いており、テヘランとドバイで新たな攻撃が確認され、原油価格は1バレル100ドル付近で推移しています。通常、地政学リスクの高まりは市場全体のリスク回避を促しますが、今回の暗号資産市場はむしろ「安全な避難先」のような動きを見せています。

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なぜ今、この動きが重要なのか

ビットコインが7万4000ドルを高出来高で突破できれば、8万ドルへの再上昇が視野に入ります。逆に突破できなければ、2月5日以来続くレンジ相場（概ね6万〜7万4000ドル）に戻る可能性が高いとされています。つまり今週は、次の大きなトレンドを決める分岐点になりうる局面です。

日本の投資家にとって、この動きは二重の意味を持ちます。一つは円安・ドル高の文脈です。DXYが100を超えたということは、ドルが主要通貨に対して強くなっているということ。円はドルに対して引き続き弱い水準にあり、円建てでビットコインを保有している場合、価格上昇の恩恵をさらに受けやすい状況です。もう一つは、日本の暗号資産取引所が世界でも規制が整備された市場であるという点。コインチェックやビットフライヤーなどを通じた国内投資家の動向が、今後の市場形成に影響を与える可能性があります。

株式市場との「デカップリング」は本物か

ここで立ち止まって考えるべき問いがあります。ビットコインは本当に株式市場から「切り離された」のでしょうか。

ここ数年、ビットコインはナスダックとの相関が高く、「リスクオン・リスクオフ」の連動性が指摘されてきました。しかし今回の動きは、少なくとも短期的には、その相関が崩れている可能性を示唆しています。

その背景として考えられる要因はいくつかあります。まず、機関投資家による継続的な資金流入。ブラックロックが新たなイーサリアムETFをローンチし（初日の取引高1500万ドル）、ストラテジーが買い増しを続けるなど、大手機関の「ビットコインを資産として保有する」という姿勢は変わっていません。次に、米国債市場のボラティリティが高まる中で、ビットコインの30日インプライドボラティリティ（BVIV）が2週間ぶりの低水準55%に低下していること。相対的な「安定資産」としての見方が生まれつつある可能性があります。

ただし、楽観論には注意も必要です。Deribitではビットコインのプット（売る権利）がコール（買う権利）より依然として高い水準にあり、下落リスクへの警戒感は根強く残っています。