ビヨンド・ミート、肉から炭酸飲料へ転身の深層

人工肉企業ビヨンド・ミートがプロテイン炭酸飲料を発売。赤字続きの同社が選んだ新戦略の背景と、代替タンパク質市場の現実を探る。

人工肉で名を馳せたビヨンド・ミートが、今度は炭酸飲料に参入した。新商品「Beyond Immerse」は肉の代替品とは全く異なる、プロテイン入り炭酸飲料だ。一見唐突に見えるこの転身は、実は同社が直面する厳しい現実を物語っている。

肉から飲み物へ：異例の事業転換

ビヨンド・ミートが発表した「Beyond Immerse」は、同社初の非代替肉製品だ。従来の植物性バーガーやソーセージとは全く異なり、プロテインを含んだ炭酸飲料として位置づけられる。

一般的なプロテイン飲料とは異なり、Beyond Immerse は炭酸を含む点が特徴的だ。同社はこれまで「肉の代替品」という明確なアイデンティティで市場に挑んできたが、今回の商品は肉との関連性を一切持たない。

この急激な方向転換の背景には、代替肉事業の苦戦がある。ビヨンド・ミートは設立以来、年間利益を計上したことがない。消費者の代替肉離れが進む中、同社は新たな収益源を模索せざるを得ない状況に追い込まれている。

2019年の上場当初、ビヨンド・ミートは「未来の食品」として大きな期待を集めた。環境意識の高まりと健康志向の拡大により、代替肉市場は急成長すると予測されていた。

しかし現実は厳しかった。味や食感への不満、価格の高さ、そして経済的な要因により、多くの消費者が従来の肉製品に回帰した。特にインフレーションが進む中、割高な代替肉は家計を圧迫する要因となった。

日本市場でも類似の傾向が見られる。当初は注目を集めた植物性肉製品だが、継続的な購入に結びつかないケースが多い。日本の食文化における「本物志向」が、代替品への移行を困難にしている側面もある。

プロテイン飲料市場は代替肉とは対照的に、安定した成長を続けている。フィットネスブームと健康意識の高まりにより、プロテイン摂取は日常的な習慣として定着しつつある。

ビヨンド・ミートの新戦略は、この成長市場に参入することで収益基盤の多様化を図ろうとするものだ。しかし、プロテイン飲料市場には既に明治、森永乳業、サントリーなど強力な競合が存在する。

同社が炭酸という差別化要素を選んだのは興味深い。従来のプロテイン飲料は「健康的だが美味しくない」というイメージがあったが、炭酸により「楽しく飲める」プロテイン摂取を提案している。

ビヨンド・ミートの事業転換は、日本の食品企業にとっても重要な教訓となる。代替肉分野では日本ハムや伊藤ハムが参入しているが、市場の現実を冷静に見極める必要がある。

一方で、プロテイン市場への注目は高まっている。高齢化が進む日本では、手軽にタンパク質を摂取できる商品への需要は確実に存在する。炭酸プロテイン飲料という新カテゴリーは、日本企業にとっても検討に値するアプローチかもしれない。