薬が安すぎると、世界が病む

処方箋なしで抗生物質が買える国で、世界の感染症対策が崩れ始めている。

インドは世界最大の後発医薬品（ジェネリック）生産国です。その医薬品は安価で、農村部から都市部まで広く流通しており、何億人もの人々が医師の診察を受けることなく抗菌薬を入手できます。一見すると、これは医療アクセスの成功物語のように見えます。しかし、人類学者のアッサ・ドロンと社会学者のアレックス・ブルームが指摘するように、この「便利さ」こそが、世界的な薬剤耐性（AMR: Antimicrobial Resistance）危機の最大の加速装置になっているのです。

「薬が手に入りすぎる」という逆説

薬剤耐性とは、細菌が抗菌薬に対して抵抗力を持つようになる現象です。抗菌薬を不適切に使用すると——例えば、途中で服用をやめたり、必要のない場面で飲んだりすると——生き残った細菌が耐性を獲得し、次第に薬が効かなくなります。世界保健機関（WHO）は、AMRを「現代医学への最大の脅威の一つ」と位置づけており、適切な対策が取られなければ 2050年までに年間1000万人が耐性菌感染症で死亡する可能性があると警告しています。現在でも、世界で年間約127万人がAMRに直接起因して死亡しています。

インドにおける問題の核心は、医薬品へのアクセスの「容易さ」にあります。インドの多くの地域では、薬局で処方箋なしに抗生物質を購入することができます。医師の診察料や病院へのアクセスが困難な低所得層にとって、これは生命線でもあります。発熱、下痢、咳——症状が出れば、近くの薬局で薬を買い、自己判断で服用する。この行動パターンは、インドの農村部では何十年もの間、日常的な「医療」として機能してきました。

しかし、その結果として何が起きているか。インドは今、世界で最も多様かつ強力な耐性菌の「温床」の一つになっています。ニューデリー・メタロ-β-ラクタマーゼ（NDM-1）という酵素を産生する超多剤耐性菌は、その名の通りインドの首都にちなんで命名されており、現在では世界中に広がっています。インドで生まれた耐性菌は、国際的な人の移動や食品の流通を通じて、日本を含む世界各国に伝播しているのです。

なぜ「今」この問題が重要なのか

AMRの問題は以前から認識されていましたが、なぜ今、改めて注目されるのでしょうか。

一つ目の理由は、COVID-19パンデミックの影響です。パンデミック中、世界中で抗菌薬の過剰使用が起きました。細菌性感染症ではないウイルス疾患（COVID-19）に対しても抗菌薬が処方・使用されたケースが多く、耐性菌の拡大を加速させました。パンデミック後の今、その「後遺症」として耐性菌問題が深刻化しています。

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二つ目は、新薬開発の停滞です。製薬業界では、抗菌薬の開発は収益性が低いとされ、過去30年間で承認された新しいクラスの抗生物質はほとんどありません。耐性菌が増える一方で、それに対抗する新薬が生まれていない——これは「武器なき戦争」に向かっているとも言えます。

三つ目は、インドの医薬品産業の世界的影響力です。インドは世界の後発医薬品の約20%を供給しており、その薬が世界中の医療システムを支えています。日本の医療機関が使用する後発医薬品の中にも、インド由来のものが多く含まれています。つまり、インドの薬剤耐性問題は、遠い国の話ではなく、日本の医療システムに直結した課題なのです。

日本社会への視点：「清潔な国」の盲点

日本は衛生意識が高く、抗菌薬の処方規制も比較的厳格な国です。しかし、だからこそ見落としがちなリスクがあります。

まず、グローバルな耐性菌は国境を認識しません。インドや東南アジアからの渡航者、輸入食品、さらには医薬品の原材料（API: 原薬）を通じて、耐性菌は日本にも持ち込まれます。実際、日本でもカルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）などの耐性菌の検出件数は増加傾向にあります。

次に、日本の高齢化社会という文脈で考えると、このリスクはさらに深刻です。高齢者は免疫機能が低下しており、耐性菌感染症に対して特に脆弱です。介護施設や病院での集団感染リスクは、AMRが進行するほど高まります。日本の医療・介護システムは、抗菌薬が「効く」ことを前提に設計されています。その前提が崩れたとき、システム全体がどう対応するかは、まだ十分に議論されていません。

さらに、日本企業の視点からも無視できません。武田薬品工業や塩野義製薬などの日本の製薬企業は、AMR対策薬の研究開発に取り組んでいますが、世界的な製薬業界の「収益性の壁」は日本企業も例外ではありません。一方で、AMR対策が国際的な規制として強化されれば、インドからの医薬品輸入に新たな基準が設けられる可能性もあり、日本の後発医薬品市場に影響を与えるかもしれません。

解決への道：「アクセス」と「適正使用」の両立

問題の難しさは、単純な「規制強化」では解決できない点にあります。インドで処方箋なしに抗生物質が買われる背景には、医療アクセスの格差という深刻な現実があります。農村部の貧困層が医師の診察を受けられない状況で、「薬局での購入を禁止する」だけでは、感染症による死者を増やすだけかもしれません。

WHOや研究者たちが提唱するのは、「アクセスの民主化」と「適正使用の教育」を同時に進めるアプローチです。医療従事者の育成、地域の薬剤師への研修、そして抗菌薬の適正使用を促す公衆衛生キャンペーン——これらを組み合わせることで、医療アクセスを保ちながら耐性菌の拡大を抑制できる可能性があります。しかし、これには各国政府の政治的意志と、国際的な資金援助が不可欠です。

日本は、過去の感染症対策や公衆衛生の経験を活かして、この国際的な取り組みに貢献できる立場にあります。2023年のG7広島サミットでもAMR対策は議題に上がりましたが、具体的な行動計画の実施はまだ道半ばです。