イランの戦火が変える、世界のエネルギー地図

日本が輸入する原油の約90%は、ホルムズ海峡を通過する。その海峡の入り口に、イランがある。

2026年春、イランをめぐる軍事的緊張が高まるなか、世界の石油・ガスの流通は静かに、しかし確実に変わりはじめています。この変化が最も大きな恩恵をもたらすのは、皮肉にも大西洋の対岸にある米国です。一方で、欧州とアジアは「米国エネルギーへの依存」という新たなジレンマに直面しています。

何が起きているのか

イランは世界第3位の石油埋蔵量を持ち、OPECの主要産油国の一つです。しかし、核開発問題をめぐる制裁と、近年の地域紛争の激化により、イラン産原油の国際市場への供給は大幅に制限されています。さらに、ホルムズ海峡での緊張が高まることで、中東全体からの石油輸送リスクが上昇しています。

この「供給の空白」を埋めているのが、米国のシェールオイルと液化天然ガス（LNG）です。バイデン政権からトランプ政権への移行を経て、米国のエネルギー輸出は拡大路線を維持しており、2025年には米国が世界最大のLNG輸出国の地位をさらに固めました。欧州はロシア産ガスからの脱却を急ぐなか、米国産LNGへの依存を深めています。アジア市場でも、日本、韓国、台湾といったエネルギー輸入国が米国産LNGの調達を増やしています。

日本にとっての「二重のリスク」

日本のエネルギー事情は、この地政学的変動の影響を特に鋭く受けます。

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

一つ目のリスクは、中東依存の脆弱性です。JXTG（ENEOSホールディングス）や出光興産などの日本の石油元売り各社は、中東産原油への依存度が依然として高く、ホルムズ海峡の緊張が高まるたびに調達コストの上昇と供給不安に直面します。実際、原油価格が1バレル10ドル上昇するだけで、日本の貿易収支は年間約2兆円悪化するとも試算されています。

二つ目のリスクは、米国産エネルギーへの依存拡大がもたらす政治的コストです。米国はLNG輸出において、しばしば「安全保障上のパートナー」への優遇を政策カードとして使います。トランプ政権は特に、貿易交渉や防衛費分担の議論と、エネルギー取引を結びつける傾向があります。日本が米国産LNGへの依存を深めれば深めるほど、交渉の余地は狭まっていきます。

川崎重工業や三菱商事などはLNGインフラへの投資を続けていますが、それは同時に米国との長期契約への縛りを意味します。エネルギー安全保障と経済的自律性の間で、日本は難しい綱渡りを迫られています。

欧州とアジアが共有する警戒感

興味深いのは、欧州とアジアが異なる文脈でありながら、同じ懸念を共有しつつある点です。

欧州は2022年のロシアによるウクライナ侵攻以降、エネルギー調達の多様化を最優先課題としてきました。米国産LNGはその救済策でしたが、ドイツやフランスの政策立案者の間では「ロシア依存からアメリカ依存への乗り換えに過ぎない」という批判が根強くあります。エネルギー安全保障の本質は「依存先を変えること」ではなく「依存度を下げること」だという議論です。

アジアでも同様の懸念があります。インドは米国・ロシア双方から原油を調達し、戦略的曖昧さを維持しています。中国はイラン産原油の最大の買い手であり続けており、制裁をものともしない独自の調達ルートを持っています。この構図の中で、日本や韓国のような「ルールに従う」輸入国は、相対的に選択肢が狭くなっています。