通訳者だけが知っている「あの部屋」の真実

首脳会談の部屋に、世界中の視線が注がれていた。しかし、その場にいた3人のうち、これまで沈黙を守り続けてきた人物がいる。

李允香氏——トランプ前大統領の専属通訳として、2018年のシンガポール、2019年のハノイ、そして板門店の3回すべての米朝首脳会談に同席した人物だ。国務省の語学サービス局長として17年近く勤務した彼女が、退職から約1か月後の2026年3月26日、ワシントンで記者たちの前に姿を現した。

「声を震わせるわけにはいかなかった」

李氏が最初に明かしたのは、あの部屋の「空気」だった。

「世界中の注目が集まる首脳会談でしたから、両首脳も、私自身も緊張していました」と彼女は語る。「私は私なりのやり方で、会談の場に穏やかで前向きな雰囲気を作ろうとしました」。声のトーンや言葉の届け方を意識的に調整し、単なる「言葉の橋渡し役」を超えた役割を担っていたのだ。

金正恩委員長については「外交経験がそれほど豊富ではない中、よく対応していたと思います」と評した。また、トランプ氏が繰り返し主張する「金委員長との良好な関係」についても「本当だと思います」と述べ、会談の雰囲気を「温かく友好的だった」と振り返った。

しかし、彼女は同時にこう付け加えた。「合意に至ることは、両首脳だけの問題ではありませんでした。さまざまな複雑な要素が絡み合っていたのです」。核問題という難題を前に、個人的な「相性」だけでは乗り越えられない壁があったことを示唆する言葉だ。

李氏にとって、この会談は職業的な意味を超えたものでもあった。彼女の母は北朝鮮出身だ。「米朝対話の通訳を務めることは、私にとって特別な意味を持っていました。正直、両国の首脳が会うことになるとは、あまり期待していませんでした」と彼女は言う。

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「誤訳」事件と、言葉の持つ重さ

外交通訳の世界には、言葉一つが外交問題に発展するリスクが常に潜んでいる。李氏はその実例を自ら語った。

2013年、バイデン副大統領（当時）がソウルで朴槿恵大統領と会談した際、バイデン氏は「アメリカに賭けることは、これまで一度も良い賭けではなかった」と発言した。直訳すれば韓国側に強いメッセージとして響きかねない——そう判断した李氏は、意図的に表現を和らげた。

ところが後に、韓国外務省が「通訳が間違っていた」と指摘。「驚きました」と彼女は率直に語る。外交通訳者が文脈や感情を読んで「調整」することは、果たして越権行為なのか、それとも必要な判断なのか。この問いは今も答えが出ていない。

歴代大統領の中で通訳が難しかったのは誰かという問いには、オバマ氏とトランプ氏の名を挙げた。「オバマ氏は元弁護士ですから、文章が法律文書のようです。長い記憶力が必要でした」。一方、「トランプ氏は非常に速い思考プロセスを持ち、次々と話題が変わる。論理的なつながりを見つけながら追いかける必要があります」と説明した。

AIは通訳者の「仕事」を奪えるか

退職後の李氏に向けられた問いの中で、最も現代的なテーマがAIだった。

彼女の答えは慎重だった。「まだ多くのエラーがあります。だからこそ、人間の翻訳者が校正しなければなりません」。国務省の語学サービス局は60以上の言語をカバーする70名の正規職員と1,000名以上の契約通訳・翻訳者を擁する組織だ。AIがどれだけ進化しても、外交の現場では「声のトーンで場の空気を変える」という李氏が実践してきた技術を、機械が代替することは容易ではないだろう。

日本にとってこの問いは他人事ではない。外務省の通訳体制、国際会議における日本語通訳の質、そして日米首脳会談の場で何が失われ、何が伝わっているのか——李氏の証言は、言語の壁を「技術で解決できる問題」と単純化することへの警鐘でもある。