伝説のヤクザの死が問いかけるもの

「ヤクザの時代は終わった」――こう断言できる人物が、日本にどれだけいるだろうか。

週刊現代（3月30日号）に掲載されたその見出しは、単なる煽り文句ではない。署名を書いたのは、日本における組織犯罪研究の第一人者、ジャーナリストの溝口敦氏だ。そして、その言葉の背景には、ひとりの男の死がある。

「最後の伝説的ヤクザ」の逝去

2026年2月8日、元暴力団幹部の後藤忠政氏が東京都内の病院で肺炎のため死去した。享年83歳。後藤組の組長として一時代を築いた人物であり、山口組との関係でも知られた人物だ。

溝口氏が記事の中で振り返るのは、後藤氏との長年にわたる複雑な関係だ。1990年、後藤氏は溝口氏に「緊急の面会」を求めた。新宿駅西口近くのビルで向き合ったふたりの間で交わされたのは、出版阻止をめぐる静かな、しかし決して穏やかではない交渉だった。「ゲラ刷りを見せてくれ」という後藤氏の要求を断った溝口氏は、その年の8月、事務所を出たところで背後から刺された。

それでも溝口氏は書き続けた。後藤氏もまた、やがて組の運営から距離を置き、映画製作への出資、自伝の出版、東南アジアでの慈善活動へと関心を移していった。2001年には米国・UCLAで肝臓移植手術を受け、その後は東京の病院で術後療養を続けた。

晩年、後藤氏の自宅を訪れた溝口氏は、富士宮市の広大な庭園に驚かされた。重さ1トンとも言われる巨石、小さな滝、錦鯉が泳ぐ池。「ニューオータニにも大倉にも、こんな石はないぞ」と後藤氏は誇らしげに語ったという。また、ある日の訪問では冷蔵庫から取り出したカリフォルニアワイン「オーパス・ワン」（1本5万〜10万円）を差し出し、溝口氏がそのラベルを読み上げると「ほう、知ってるか」と笑ったという。

数字が語る「衰退」の現実

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後藤氏の死が象徴するのは、ひとりの人物の終わりではなく、ひとつの時代の終わりかもしれない。

現在、日本の暴力団構成員の総数は、最盛期の10分の1にまで減少している。背景にあるのは、全国各地で施行された暴力団排除条例（いわゆる「暴排条例」）と、組への上納金制度だ。多くの構成員が経済的に追い詰められており、中には生活保護の申請を検討するほどの状況にある者もいると溝口氏は指摘する。

日本最大の暴力団組織・山口組の現トップ、司忍組長は後藤氏と同年生まれであり、現在も健在とされているが、組織全体が置かれた環境は大きく変わっている。

一方で、東京近郊に居住するある読者は「自宅から自転車で10分の場所に、複数のヤクザ事務所が堂々と営業している」と証言する。かつて訪れた彼らが経営するカフェでは、幹部クラスの人物が「最初は無愛想に見えたが、話してみると気さくだった」という。組織の「看板」は残っていても、その実態は変容しつつあるのかもしれない。

「終わり」は本当に終わりなのか

溝口氏の結論は明快だ。「伝説のヤクザの死とともに、ヤクザが存在できた条件と環境は完全に失われた。その終焉は避けられない」。

しかし、この見方には慎重に向き合う必要がある。組織犯罪は、表看板を失っても形を変えて生き残ることがある。かつての山口系組織の一部は、半グレ集団や特殊詐欺グループとの連携に活路を見出しているとも報じられている。「ヤクザの終わり」が「組織犯罪の終わり」を意味するかどうかは、別の問いだ。

また、日本社会においてヤクザが果たしてきた役割――災害時の支援活動、地域の「秩序維持」、さらには経済的弱者の受け皿――については、肯定も否定も単純にはできない複雑さがある。暴排条例の強化によって組織が弱体化した一方、その「空白」を埋める存在が何かについて、社会は明確な答えを持っていない。

国際的な視点から見れば、日本の暴力団は長らく「公然と存在する犯罪組織」として異例の存在だった。名刺を持ち、事務所を構え、時に地域行事に参加する。その独特の存在様式が変容しつつある今、日本の治安モデルはどこへ向かうのか。