ホルムズ海峡を制する者が、戦争を制するのか

日本が輸入する原油の約90%は、ホルムズ海峡を通過します。その海峡が今、事実上封鎖されています。

ペルシャ湾に浮かぶ、面積わずか約20平方キロメートルの岩礁の島——ハルク島。人口約2万人のほとんどが石油関連の労働者です。しかしこの小さな島は、イランの石油輸出の約90%が通過する玄関口でもあります。トランプ政権は3月13日、この島の軍事目標を空爆し、現在は上陸作戦の可能性も検討していると報じられています。

なぜハルク島なのか——戦略的賭けの構造

イランはホルムズ海峡を封鎖することで、湾岸諸国の石油輸出をほぼ止めてしまいました。しかし自国の石油タンカーだけは例外扱いし、戦争開始以来少なくとも1,600万バレルを輸出し続けています。原油価格が上昇するほどイランの収入は増え、戦争を継続する体力が維持される——これがイランの「勝利の方程式」です。

トランプ政権が当初想定していたシナリオは違いました。海峡封鎖によってイラン自身も石油を輸出できなくなり、経済的に追い詰められるはずだった。しかし現実は逆で、イランは封鎖の「抜け穴」を自ら管理することで利益を得ています。さらにイランは、ホルムズ海峡を迂回するアラビア半島のパイプラインも攻撃し、イエメンのフーシ派はバブ・エル・マンデブ海峡を封鎖する能力を持ちます。スエズ運河も潜在的な標的です。

ここでハルク島の戦略的価値が浮かび上がります。この島を制圧できれば、イランの石油輸出を実質的に遮断できる。イランが海峡封鎖によって他国に与えている経済的圧力を、今度はイラン自身に向けることができる——というわけです。先週、アメリカは第31海兵遠征部隊を日本から中東へ展開しました。USS トリポリを中心に約2,200〜2,500人の海兵隊員が乗艦しています。これほどの規模の部隊移動は、偶然ではありません。

「取ることは容易、守ることは困難」——戦場の現実

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しかし軍事専門家たちが指摘するのは、作戦の非対称なリスクです。ハルク島を「取る」ことと「守る」ことは、まったく異なる難易度を持ちます。

島はクウェート市から約140キロメートル離れており、補給線が長い。一方、イラン本土からはわずか約30キロメートル。海兵遠征部隊が補給なしで活動できる期間は約15日間とされており、長期作戦には根本的な脆弱性があります。イランの「蚊の艦隊」——無人水上艇を含む小型艦艇群——は補給船を脅かし、短距離弾道ミサイルは滑走路を破壊できます。滑走路が使えなければ、空輸による補給も途絶えます。

さらに懸念されるのが、ウクライナ戦争で実証された「徘徊型弾薬」、いわゆるロイタリング・ミュニションです。ロシアのランセットに相当する無人機を、イランは2024年4月に独自開発したと発表しています。これが実用化されていれば、狭い島の上空を旋回しながら補給物資や車両、兵士を狙い続けることができます。加えて、イランが石油施設に火を放てば、湾岸戦争時のクウェート油田火災と同様の状況が生まれます。しかし小さな島では、兵士たちは煙から逃げる場所がありません。

日本のエネルギー安全保障——「他人事」ではない理由

この紛争を、日本は遠い中東の出来事として眺めていられるでしょうか。答えは明確にノーです。

日本は原油輸入の約90%を中東に依存しており、その大半がホルムズ海峡を通過します。原油価格が上昇すれば、製造業のコストが上がり、輸送費が増え、最終的には消費者物価に跳ね返ります。トヨタや新日本製鐵のような製造業大手だけでなく、日常の食料品価格にも影響が及びます。すでに円安と物価上昇に苦しむ日本の家計にとって、これは追加的な打撃となりえます。

日本政府は長年、エネルギー源の多様化を進めてきました。液化天然ガス（LNG）の輸入先をオーストラリアや米国に広げ、再生可能エネルギーへの投資も続けています。しかし構造的な中東依存は一朝一夕には変わりません。イランがバブ・エル・マンデブ海峡も封鎖すれば、スエズ運河経由のルートも閉じられ、欧州向け輸出にも影響が出ます。日本の輸出企業にとっても、間接的なダメージは避けられません。

外交的な観点からも、日本は難しい立場に置かれます。アメリカの同盟国として、また独自の外交チャンネルをイランと持つ国として、日本は調停役を求められる可能性があります。しかし米軍がイラン領内の島を占領するという前例のない状況下で、外交的な余地はどれほど残されているでしょうか。