トランプの凱旋門——権力が都市を彫刻するとき

都市の景観は、権力者の自画像である——そう言ったら言い過ぎでしょうか。

アーリントン国立墓地のそばに、高さ76メートルの凱旋門が建つかもしれません。エッフェル塔の3分の1、東京タワーの約半分。ワシントンDCの「注意深く保存されてきたスカイライン」を根本的に変えると批評家たちが警告するその建造物を、ドナルド・トランプ大統領は「アメリカ建国250周年」の記念として——そして、自分自身を称えるものとして——構想しています。

「承認」の舞台裏

2026年5月、美術委員会（Commission of Fine Arts）はこの計画に承認を与えました。しかし、その「承認」の重みを測るには、委員会の構成を知る必要があります。7名全員がトランプ大統領によって今年任命された人物です。副委員長のジェームズ・マクレリー2世は、ホワイトハウスの新しい宴会場の設計者本人。別のメンバーチェンバレン・ハリスは、現在もホワイトハウス内で勤務しています。

同委員会は今年すでに、ホワイトハウス東棟の解体跡地への新宴会場建設と、大統領の「しかめっ面」が刻まれた金色の記念コインの製造も承認しています。批評家からすれば、これは委員会ではなく「承認機械」です。

凱旋門はこの後、別の親トランプ的な委員会の審査を通過する必要がありますが、より大きな障壁はベトナム戦争退役軍人グループによる訴訟です。彼らは「国立公園局の土地に建設するには議会の承認が必要」と主張。一方、トランプ政権は1924年の報告書を根拠に、現在の議会承認なしに建設できると反論しています。

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景観の政治学——石に刻まれた権力

ここで少し立ち止まって考えてみましょう。権力者が都市空間に自らの痕跡を残そうとする衝動は、歴史を通じて普遍的なものです。パリの凱旋門はナポレオンの軍事的栄光のために建てられ、ローマの各所には皇帝たちの記念碑が今も立っています。東京の明治神宮外苑も、国家的な意志によって形成された空間です。

しかし今回のケースで注目すべきは、建物の大きさや様式ではなく、意思決定のプロセスです。本来、公共空間の変更は多様な利害関係者——市民、歴史家、建築家、退役軍人、地域住民——の声を経て形成されるべきものです。それが今、大統領に忠実な委員会によって、あたかも個人の決定のように進んでいます。

リンカーン記念館の反射池の改修工事では、トランプのゴルフクラブのマネージャーが関与しているとも報じられています。これらの出来事を個別に見れば「小さな話題」に見えるかもしれません。しかし一連の流れとして見ると、公共の資産が特定の個人の美学と権威を反映するように再編されていく過程が見えてきます。

日本の視点から——「公共」とは誰のものか

日本でも、公共空間をめぐる議論は繰り返されてきました。2020年東京五輪の新国立競技場をめぐる設計変更騒動、あるいは各地での再開発計画における住民合意の問題。日本社会は「合意形成」を重んじる文化を持ちながらも、大規模プロジェクトでは往々にして「上からの決定」が優先されることがあります。

ワシントンの凱旋門計画が問いかけているのは、アメリカだけの問題ではないかもしれません。民主主義社会において、公共の景観を変える権限は誰にあるのか。選挙で選ばれた指導者は、どこまで「公共空間を自分の物語で書き換える」権限を持つのか。これは普遍的な問いです。