「スーパーエルニーニョ」は来るのか——不確かさの中で備える科学

予報が「外れた」としても、備えは無駄にならない。

2026年5月現在、南米沖の赤道太平洋では、海面水温が平年より著しく高い状態が続いている。コンピューターモデルは年末にかけて極端な気象条件が生まれる可能性を示しており、一部では「スーパーエルニーニョ」という言葉さえ飛び交い始めた。だが、コロラド大学ATLASインスティテュートで海洋大気科学を研究するPedro DiNezio氏は、慎重な見方を崩さない。「モデルが自信過剰に見えることがある。しかし、システムはまだロックインされていない」。

エルニーニョとは何か、なぜ春の予測は難しいのか

エルニーニョとは、熱帯太平洋の赤道付近で海面水温が平年より約0.5℃以上高い状態が3か月以上続く現象だ。強いエルニーニョでは1.5℃超の上昇が起き、世界各地の気候パターンを大きく変える。

今回の発端は2026年初頭にさかのぼる。4月、赤道をまたぐ2つの台風が貿易風の向きを一時的に逆転させた。通常、太平洋の貿易風は東から西へ吹き、暖かい海水をアジア方向へ押しやる。この逆転が「ダウンウェリング・ケルビン波」と呼ばれる海面下のエネルギーパルスを東向きに伝播させ、南米沖の海面水温を急上昇させた。

しかし、ここに落とし穴がある。エルニーニョが本格化するには、海洋と大気がフィードバックループに入る必要がある。暖かい海面水温が貿易風を弱め、さらなるケルビン波を生み出し、温暖化を自己強化する——このサイクルが回り始めなければ、現象は途中で息切れする。

春はまさにこの「ループが始まるかどうか」が最も不透明な季節だ。2014年と2017年にも同様の早期シグナルがあったが、いずれも予測された風のパターンが現れず、エルニーニョは弱いまま終わった。5月中旬時点では、ループを強化する東向きの強風は確認されておらず、むしろ5月後半には逆方向の風が吹く予測が出ている。NOAA（米国海洋大気庁）は6月中旬の更新で、より明確な見通しを示す予定だ。

強弱の差は「微妙」ではない——世界への影響

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

弱いエルニーニョと「スーパー」と呼ばれる強いエルニーニョでは、世界への影響がまったく異なる。

強いエルニーニョが発生した場合、アマゾンでの干ばつ、インドネシアでの山火事、ペルーでの洪水、カリフォルニアや南米南部での記録的豪雨が起きやすくなる。これらの影響は北半球の冬——エルニーニョがピークを迎える時期——に集中する傾向がある。

日本にとって特に注目すべきは、インドのモンスーンへの影響だ。強いエルニーニョ時にはモンスーン降水量が減少しやすく、数億人の農業・水資源に直接打撃を与える。インドは日本にとって重要な貿易相手国であり、食料・資源の調達網にも影響が及ぶ可能性がある。

一方、大西洋ではハリケーン活動が抑制される傾向がある——これはエルニーニョの数少ない「プラス面」の一つだ。ただし、静かなシーズンであっても壊滅的なハリケーンが上陸した事例は多く、「安心」と直結するわけではない。

また、エルニーニョは雲量の変化や海洋からの熱放出を通じて、地球全体の気温を一時的に押し上げる効果もある。気候変動による背景温度の上昇と重なれば、その影響はさらに増幅されうる。

「確実性を待ってから動く」では遅すぎる

科学者が強調するのは、確率的な予測をどう意思決定に生かすかという問題だ。

エルニーニョの影響は一斉に訪れるのではなく、段階的に現れる。インドのモンスーンや大西洋のハリケーンシーズンへの影響は夏から初秋にかけて、南米への豪雨は11月から1月、東南亜州の熱波は翌年4月頃——それぞれタイムラインが異なる。

インドの水インフラ整備のように、一部の準備はモンスーン前に完了させなければ意味をなさない。「確実になってから動く」という姿勢では、対応が間に合わない地域が必ず出てくる。

日本国内でも、農業従事者や食品メーカーは原材料の調達リスクを再評価する時期に来ているかもしれない。コーヒー、カカオ、パーム油——エルニーニョに脆弱な産地からの輸入品は、強いエルニーニョが発生した場合、価格と供給量の両面で影響を受けやすい。