230ドルのオープンイヤホン、なぜ今「聞こえる」が売りなのか

耳を塞がずに音楽を聴く──この一見矛盾する体験が、なぜ今230ドルもの価格で売られているのでしょうか。

ソニーの最新作「LinkBuds Clip」は、従来のイヤホンとは正反対のアプローチを取っています。ノイズキャンセリングで外音を遮断するのではなく、あえて外の音を聞こえるままにする。この「オープンイヤー」設計が、音響業界で急速に注目を集めています。

「聞こえる」ことの新しい価値

LinkBuds Clipは、耳の後ろに引っ掛ける形状で装着し、9時間の連続再生が可能です。重量は6.4グラムと軽量ながら、従来の密閉型イヤホンとは根本的に異なる体験を提供します。

最も興味深いのは、この製品が生まれた背景です。初代LinkBudsの成功により、アンカーのSoundcoreシリーズをはじめ、あらゆるブランドがオープンイヤホン市場に参入しました。つまり、ソニーは自らが作り出した市場で、今度は競合他社と戦わなければならない状況に置かれているのです。

実際の音質面では、中音域の明瞭さと楽器の質感表現で一定の評価を得ているものの、通話品質では課題が残ります。AI音声ピックアップ機能を搭載しているにも関わらず、相手側には「スピーカーフォンのような音」と評価されることもあるといいます。

価格戦略の矛盾

最も注目すべきは価格設定です。230ドルという価格は、同等機能の競合製品と比較して明らかに高額です。例えば、Acefast Acefit Airは30ドルから、Soundcore Aeroclipでもより低価格で類似の体験を提供しています。

さらに興味深いのは、この価格帯でありながらワイヤレス充電に対応していない点です。日本の消費者が重視する「細部への配慮」が欠けているように見える一方で、カラーバリエーションやケースカバーの豊富さでは差別化を図っています。

ソニーとしては、ブランド価値と独自技術への対価として高価格を設定していると考えられますが、オープンイヤホンという製品特性上、騒音の多い環境では使用できないという根本的な制約があります。つまり、メインのイヤホンにはなりえない「サブ」的な存在でありながら、「メイン」並みの価格を要求している構造的な矛盾があるのです。

日本市場への示唆

日本では高齢化社会の進行により、聴覚の安全性への関心が高まっています。自転車通勤時の安全性や、在宅勤務中の「ながら聞き」需要など、オープンイヤホンが解決できる課題は確実に存在します。

一方で、日本の音響機器市場は価格に対する品質要求が厳しいことで知られています。230ドルという価格設定が、果たして日本の消費者に受け入れられるかは疑問が残ります。特に、同価格帯ではボーズのUltra Open Buds（300ドル）のような、より高性能な選択肢も存在するからです。

ソニーにとって、この製品は自社が開拓した市場での立ち位置を問われる試金石となるでしょう。技術革新者としての地位を維持できるか、それとも後発企業の価格攻勢に押し切られるか──その答えは、消費者の選択に委ねられています。