太陽光が石炭を超える日——AIが変えるエネルギーの未来

2035年、太陽光パネルのコストはさらに30%下がる。そのとき、石炭も天然ガスも、経済的な競争相手ではなくなっている。

エネルギー調査会社のBloombergNEFが発表した新報告書は、一つの明確なメッセージを伝えています。「太陽光はレースに勝っている」——同社エネルギー経済部門責任者のマティアス・キンメル氏はそう語ります。規制や理念ではなく、純粋にコストの問題として、太陽光発電は今後10年以内に石炭・石油・天然ガスを上回り、世界最大の電力源になるという予測です。

なぜ今、この転換が起きているのか

太陽光発電のコスト低下は、二つの力が重なった結果です。一つは中国の産業政策。メーカーへの補助金と大量生産によって、世界市場にパネルが溢れました。もう一つは製造規模の拡大そのもの。「設置容量が倍になるたびにコストが下がる」とキンメル氏は言いますが、太陽光の場合はそれ以上のペースで進んでいます。

その結果は数字にも表れています。パキスタンはロシアのウクライナ侵攻後に天然ガス価格が急騰したことを受け、わずか2年間で25ギガワットもの太陽光発電を追加しました。経済的な合理性が、政策より先にエネルギー転換を引き起こした好例です。

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ただし、この転換は単純な「太陽光一色」ではありません。BloombergNEFの試算では、急増するデータセンターの電力需要が、追加で1テラワット規模の太陽光と同時に、370ギガワットの天然ガスと110ギガワットの石炭も引き寄せる見通しです。太陽光は昼間しか発電できないため、24時間稼働が必要なデータセンターには化石燃料との組み合わせが当面は不可欠で、2050年までにデータセンター向け増分発電の51%は依然として化石燃料が担うと予測されています。

AIブームが電力地図を塗り替える

AIの普及は、エネルギー問題を技術の問題から地政学の問題へと押し上げています。GoogleはすでにForm Energyの100時間対応大型蓄電池に10億ドルを投じ、データセンタープロジェクトに組み込みました。地熱発電のFervo Energyと小型原子炉のX-energyは相次いでIPOを実施し、市場の注目を集めています。太陽光と蓄電池を組み合わせた「ハイブリッド再生可能エネルギー発電所」は、スペインやイタリアですでに普及し始めており、蓄電池市場は「2020年の太陽光と同じ段階にある」とキンメル氏は表現します。昨年の世界の系統用蓄電池設置量は112ギガワットでしたが、2035年には約3倍になると見込まれています。

この流れは日本にとって他人事ではありません。トヨタやソニーをはじめとする製造業は電力コストに敏感であり、再生可能エネルギーの価格競争力が上がれば、工場の電力調達戦略も変わります。また、少子高齢化で労働力が不足する日本では、AIの活用拡大が不可避ですが、それはすなわちデータセンターの電力消費増大を意味します。国内の再生可能エネルギー供給が追いつかなければ、エネルギー安全保障の課題が再び浮上します。

報告書は二つのシナリオを比較しています。経済的合理性が主導する「経済転換シナリオ」では、すべての国がエネルギー輸入依存度を下げられる。規制が主導する「ネットゼロシナリオ」では、ほぼすべての国がエネルギー輸入を実質ゼロにできる。「この転換は、コスト効率が良いだけでなく、エネルギー自立にも貢献する」とキンメル氏は強調します。資源に乏しい日本にとって、これは注目すべき示唆です。