音楽は抗議の声を失ったのか？ガザ紛争が映すアメリカ音楽界の静寂

チャペル・ローンら若手アーティストがパレスチナ支援コンサートを開催。しかし大物アーティストの多くは沈黙を保つ。音楽業界に何が起きているのか？

27歳のスーパースター、チャペル・ローンがステージに現れた瞬間、会場は静寂から一転して歓声に包まれました。1月上旬、ロサンゼルスのシュライン・オーディトリアムで開催されたパレスチナとスーダン支援コンサート「Artists for Aid」での出来事です。

しかし、この光景には違和感がありました。なぜこれほどの大物アーティストが、アメリカ音楽界では珍しい政治的なチャリティーコンサートにサプライズ出演したのでしょうか？

音楽界の沈黙が語るもの

音楽は抗議の芸術として長い歴史を持ちます。ベトナム戦争時代のウッドストック、1980年代のエチオピア飢饉支援メガコンサート、イラク戦争への「Rock Against Bush」。わずか数年前まで、ポップミュージックはBlack Lives Matterや#MeToo、ドナルド・トランプへの抗議で溢れていました。

ところが、70,000人以上の死者を出したガザ紛争に対して、アメリカ音楽界の反応は驚くほど控えめです。「Artists for Aid」は、この紛争への数少ない大規模な音楽的応答の一つに過ぎません。

主催者のムスタファ（29歳のシンガーソングライター）は、会場確保に苦労したと明かします。「ロサンゼルス地域の複数の会場にアプローチしましたが、ほとんどが理由を説明することなく断りました」。当初は数万人収容のアリーナを希望していましたが、結局6,300人収容のシュライン・オーディトリアムでの開催となりました。

表現の自由への圧力

なぜアーティストたちは沈黙を選ぶのでしょうか？答えは、パレスチナ問題を巡る異例の社会的・法的圧力にあります。

R&Bシンガーのケラーニは、反シオニズムの歴史を理由にコーネル大学でのコンサートから除外されました。アイルランドのラップトリオKneecapは、パレスチナ支援発言後に英国警察からテロ捜査を受け、アメリカのビザスポンサーを失いました。

「世界最大級のアーティストの一人」（ムスタファ談）は、出演依頼を「体制からの攻撃を招きたくない」という理由で断ったといいます。

音楽業界のベテラン、ブライアン・イーノはInstagramで告白しました。「キャリアで最大の後悔の一つは、多くの私たちがパレスチナについて沈黙を保ってきたことです。その沈黙は恐怖から来ています。声を上げることで反発を招き、扉が閉ざされ、キャリアが終わる可能性への現実的な恐怖です」

世代間の分断が浮き彫りに

興味深いのは、「Artists for Aid」に参加したアーティストの多くが若い世代だったことです。チャペル・ローン、オリビア・ロドリゴ、ルーシー・ダカス——彼らは2024年の選挙で民主党支持を拒否した世代でもあります。

従来の政治的チャリティーコンサートは、ブルース・スプリングスティーンやケイティ・ペリーといった民主党寄りのベテランが主導してきました。しかし、ガザ問題は党派政治の枠を超えています。ローンは民主党のイスラエル支持を理由に党への支持表明を拒否しました（最終的にはカマラ・ハリスに投票したものの）。

コンサート会場の観客の多くは、ファッショナブルな音楽ファンでした。ケフィーエ（パレスチナのスカーフ）や活動家のTシャツを着た人もいましたが、大半はブーツやバギージーンズを着こなし、セルフィーを撮る若者たちでした。彼らはダニエル・シーザー、クレイロ、フェイ・ウェブスターといったストリーミング時代のベッドルームポップの神々に熱狂していました。

慎重なアプローチの意味

「Artists for Aid」は意図的に政治的な発言を控えめにしました。スピーチでは「想像を絶する喪失、避難、飢餓、暴力」について語られましたが、破壊の責任者——国家や指導者——の名前は挙げられませんでした。

ムスタファは説明します。「私はこれらのコンサートを世界に紹介する方法について、本当に慎重になろうとしています」。批評家たちがこの取り組みを「焦点が甘すぎる」「目的が曖昧すぎる」と感じるかもしれないことを予想しながらも、彼は意図的にステージからの政治的な糾弾を控えるよう促しました。

この慎重さは戦略的でした。過激な言辞を使ったアーティストたちが厳しい結果に直面する中、効果的な抗議運動は「いつ叫ぶべきか、いつ他の手段でコミュニケーションを取るべきか」の知恵を示す必要があります。

日本への示唆

日本の音楽業界にとって、この状況は他人事ではありません。グローバル化した音楽市場では、アーティストの政治的発言が国際的な反響を呼ぶ時代です。ソニーミュージックやユニバーサルミュージックといった日本企業も、所属アーティストの発言に対してより慎重な姿勢を求められる可能性があります。

また、日本の若い世代のアーティストたちも、社会問題への関心を音楽で表現する際、アメリカの同世代と同様のジレンマに直面するかもしれません。表現の自由と商業的リスクのバランスをどう取るか——これは日本の音楽業界にとっても重要な課題となりそうです。