友達探しアプリが急増、孤独は「解決できる問題」になるのか

見知らぬ5人と、水曜夜7時に夕食を共にする。相手のことは、前日夜に届く「職業」と「星座」だけしか知らない。

これは映画のワンシーンではなく、Timeleftというアプリが毎週世界各地で実現している光景です。友人作りに特化したアプリが、静かに、しかし着実に存在感を増しています。

「孤独」が公衆衛生の問題になった時代

2023年、米国の公衆衛生局長官はひとつの宣言を出しました。孤独と社会的孤立は、もはや個人の問題ではなく「公衆衛生上の危機」である、と。喫煙や肥満と同列に、孤独が健康リスクとして位置づけられた瞬間でした。

この背景には、リモートワークの普及があります。オフィスで何気なく交わしていた会話、ランチの誘い、廊下での立ち話——そうした「偶発的なつながり」が失われた結果、特に20〜30代の若い世代と、転職・転居を経験した人々の間で、友人を作る機会そのものが減少しています。

オンラインマッチングアプリが恋愛に与えた変化を思い出してください。かつて「出会い系」には強いスティグマがありました。しかし今や、TinderやPairsを通じて交際・結婚するカップルは珍しくありません。友人作りアプリは、その次のフロンティアを目指しています。

市場規模と主要プレーヤー

アプリ分析会社Appfiguresの推計によれば、米国における友人作り・地域コミュニティ向けアプリへの消費支出は2025年だけで約1,600万ドル（約24億円）に達し、ダウンロード数は430万件を超えました。

主なプレーヤーを見ると、各社が異なるアプローチを取っています。

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

Bumble BFFは、恋愛マッチングアプリBumbleが2016年に開始した友人向け機能を独立させたもので、現在はグループでの交流を重視したリデザインを実施。無料で利用できます。Timeleftは週1回の夕食会を軸に、アルゴリズムで年齢・性別・性格を考慮したマッチングを行い、参加者は前日まで詳細を知らせてもらえません。222はパーソナリティテストをもとにグループを編成し、ワインバーやコメディクラブなどのイベントに招待する仕組みで、月額22.22ドルの課金モデルを採用。Les Amísは女性・トランスジェンダー・LGBTQ+に特化し、AIを活用して毎週月曜日にマッチングを行います。Meet5は40歳以上をターゲットにした欧州発のアプリで、米国展開後すでに77万7,000ダウンロードを記録しています。

これらに加え、2002年から続くベテランのMeetup、ロサンゼルス限定のWashed Up、ニューヨーク限定のMmotionなど、地域密着型のサービスも増えています。

日本社会との接点——「孤独担当大臣」が示す共鳴

ここで日本に目を向けると、この流れは決して対岸の火事ではありません。

日本は2021年に世界に先駆けて「孤独・孤立対策担当大臣」を設置しました。内閣府の調査では、孤独感を感じると回答した人の割合は約4割に上り、特に若年層と高齢者で顕著です。コロナ禍を経てリモートワークが定着した都市部では、「職場以外の人間関係がない」という声も増えています。

しかし日本では、こうした友人作りアプリはまだ本格的に普及していません。その理由のひとつは、「見知らぬ人に話しかける」ことへの心理的ハードルの高さです。アプリが提供しようとしている価値——「全員が同じ目的（友人を作ること）を持っている」という安心感——は、むしろ日本のような社会でこそ効果を発揮する可能性があります。

また、40歳以上をターゲットにしたMeet5やWyzr Friendsのようなアプリは、超高齢社会の日本において潜在的な需要が大きいと考えられます。定年後の社会的つながりの喪失は、日本では長年の課題です。

懸念もある——テクノロジーは「友情」を代替できるか

もちろん、批判的な視点も存在します。

ひとつは、アプリが解決しようとしている問題の根本——孤独の構造的原因——には手が届かないという指摘です。長時間労働、住宅コスト上昇による地域コミュニティの流動化、SNSによる「つながっているようで孤独」な状態の深化。これらはアプリで解消できるものではありません。

もうひとつは、プライバシーと安全性の問題です。見知らぬ人との対面を前提とするこれらのアプリでは、身元確認や不適切な利用への対策が不可欠です。Mmotionが「申請制」を採用しているのは、その一例といえます。

さらに、有料モデルへの疑問もあります。Les Amísのニューヨーク利用料は月70ドル。友人を作るために毎月費用を払うことへの抵抗感は、特に日本では強いかもしれません。