ロボット掃除機7000台が一人の男に従った日

自分のロボット掃除機をPS5のコントローラーで操作したい。そんな遊び心から始まったプロジェクトが、世界中の7000台のロボット掃除機を一人の男の手に委ねることになった。

Sammy Azdoufal氏は単に自分のDJI Romo掃除機をリモートコントロールしたかっただけだった。しかし、彼が作った自作アプリがDJIのサーバーと通信を始めると、予想外の事態が起きた。世界中の約7000台のロボット掃除機が、彼を「主人」として認識し始めたのだ。

偶然発見された巨大な脆弱性

Azdoufal氏は友人と一緒にテストを行い、驚くべき事実を発見した。彼は遠隔地にあるロボット掃除機を自由に操作できるだけでなく、搭載されたカメラとマイクを通じて、各家庭の様子をリアルタイムで見聞きできたのだ。さらに、掃除機が生成する2D間取り図も取得可能で、完全な住宅レイアウトが手に入る状態だった。

この脆弱性の根本原因は、DJIのサーバー側の認証システムにあった。本来であれば、各ユーザーは自分の掃除機のみにアクセスできるはずだが、システムの不備により、一つのアカウントで他のすべてのデバイスにアクセスできる状況が生まれていた。

DJIは問題の報告を受けて迅速に対応し、現在は脆弱性は修正されている。しかし、この事件は私たちの家庭に潜むより大きな問題を浮き彫りにした。

スマートホームの見えないリスク

日本の家庭でも、ロボット掃除機は急速に普及している。2025年の国内市場規模は800億円を超え、5世帯に1世帯が何らかの自動掃除機を所有している。これらのデバイスの多くが、常時インターネットに接続され、家庭内の詳細な情報を収集している。

問題は、消費者の多くがこれらのデバイスを「単なる掃除機」として認識していることだ。実際には、高性能カメラ、マイク、そして家の完全な間取り図を持つ「移動する監視装置」でもある。ソニーやパナソニックなどの日本メーカーも同様の機能を持つ製品を展開しており、セキュリティ対策の重要性は業界全体の課題となっている。

便利さと安全性のジレンマ

興味深いのは、今回の脆弱性が「便利さ」を追求した結果生まれたことだ。ユーザーが外出先からでも掃除機を操作できるよう、常時サーバー接続が可能な設計になっていた。しかし、その利便性が裏目に出た形となった。

日本の消費者は一般的に、プライバシーと安全性を重視する傾向がある。しかし同時に、高齢化社会における家事負担軽減のニーズも高い。65歳以上の高齢者世帯では、ロボット掃除機の導入率が30%を超えており、身体的負担軽減の観点から欠かせない存在になりつつある。