「ドーピング五輪」は未来のスポーツか、見世物か

「ドーピングは不正だ」——そのスポーツ界の大原則が、3億ドルの資金と1枚のビジネスモデルによって、正面から問い直されています。

「合法ドーピング五輪」、ラスベガスで開幕

2026年5月、ラスベガスに建設された5000万ドル規模の専用会場で、「エンハンスト・ゲームズ」が開催されました。通称「ドーピング五輪」とも呼ばれるこの大会は、ピーター・ティールらベンチャー投資家から3億ドル以上の資金を調達したEnhanced社が主催。競技はランニング・重量挙げ・水泳の3種目で、FDA承認済みであればいかなる薬物の使用も認めるという、前例のないルールのもとで行われました。

世界記録を破った選手には最大100万ドルの賞金が与えられます。実際、ギリシャの水泳選手クリスティアン・ゴロメエフ（32歳）は50メートル自由形で0.07秒の世界記録更新を達成し、スポーツ史上一人の水泳選手が1日で稼いだ金額としては最高額を手にしました。

出場選手たちは、アデラール、ベータ遮断薬、成長ホルモン、5種類のテストステロンを含む37種類の物質を組み合わせたプロトコルのもと、医師チームの監督下でドーピングを実施。アイスランドの重量挙げ選手ハフソル・ビョルンソン（37歳）は515キログラムのデッドリフト世界記録更新に挑み、オーストラリアの水泳選手ジェームズ・マグヌッセン（35歳、五輪メダル3個保有）は筋肉をつけすぎてプールで沈んでしまうという問題に直面したほどでした。

しかし、結果は主催者の期待を大きく下回りました。複数の世界記録更新を宣言していたマックス・マーティンCEO。ところが実際に記録を更新できたのはゴロメエフのみ。複数の種目では、ドーピングをしていない選手が勝利するという事態も起きました。YouTube同時視聴者数のピークは25万人——スーパーボウルの1億2500万人と比べると、規模の差は歴然です。

なぜ「今」この大会が生まれたのか

大会の背景を理解するには、現代社会における「身体改造」への意識変化を見る必要があります。

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

米国では成人の8人に1人がGLP-1（肥満治療薬）を服用しているとされ、グレーマーケットのペプチドサプリメントは巨大産業に成長しています。美容整形は「隠すもの」からSNSで投稿するものへと変わり、20代がボトックスを打ち、歯科医がテストステロンを摂取する時代です。Enhanced社のCEOは「この大会はソーシャルメディアのために設計された」と明言し、すべての競技を1分以内に収め、縦型動画としてクリップされることを前提に演出しました。

ここにEnhanced社のビジネスモデルの核心があります。同社のウェブサイトで最初に表示されるのは大会情報ではなく、ペプチドやサプリメント、処方薬を販売するオンラインストアへのリンクです。共同創業者のアロン・ドゥソーザは以前、ジョー・ローガンのポッドキャストでこう語っています——「選手が世界記録を破ったとき、みんなが聞く。『あの選手は何を飲んでいるんだ？どこで手に入る？』と」。

スポーツイベントそのものが広告であり、商品は「人体の未来」というわけです。大会会場では、QRコードを読み取ると自分のセルフィーをAIで「エンハンスト選手」に変換できるサービスまで提供されていました。

スポーツの「純粋さ」は、どこから来たのか

Enhanced社が投げかける問いは、単なる挑発ではありません。スポーツにおける「フェア」の定義そのものへの問いかけです。

考えてみれば、エリートアスリートはすでに多くの形で「強化」されています。NFLの選手は高気圧酸素チャンバーで回復を促進し、オリンピック選手はコルチコステロイドを含む11種類のサプリを服用し、大谷翔平は世界最高水準の医師によって肘の靱帯を2度再建しています。1960年代に開発された「カーボローディング」は今や誰もが当たり前に行う手法です。

UCバークレーの哲学者アルヴァ・ノーが指摘するように、「新しい知識と技術がもたらす恩恵を探求し活用すること」は、スポーツの本質に反するどころか、むしろその精神に沿っているとも言えます。世界アンチ・ドーピング機関（WADA）が禁止薬物リストを初めて設けたのは1967年のこと。カフェインでさえ、かつては20年間にわたって禁止されていました。

一方で、出場選手たちが払うリスクは現実的です。主要スポーツ機関はドーピングを公言した選手を永久追放の対象としており、長期的な健康影響——気分障害、高血圧、不妊、臓器障害——については、ドーピングが違法とされてきたがゆえに十分な研究データが存在しません。元世界チャンピオンの水泳選手メーガン・ロマーノ（35歳）は引退から約10年を経て参加を決意し、「人間として何が可能かを確かめたかった」と語っています。ウクライナの選手アンドリー・ゴボロフ（34歳）はロシアの侵攻後に家族を養うための安定収入として参加を選びました。選手それぞれの動機は複雑で、一概に「賞金目当て」とも「無謀な挑戦」とも断じることはできません。

日本の文脈で考えると、この問いはより鋭くなります。2020年東京五輪でのドーピング問題への厳格な対応、スポーツの「道」としての精神性を重んじる文化的背景を持つ日本社会において、「身体改造の公認」という概念はどう受け止められるでしょうか。同時に、高齢化が進む日本では成長ホルモンや再生医療への関心が高まっており、アスリートと一般人の「強化」の境界線は、スポーツの外でも問われ始めています。