AIのために、空気が汚れる――グーグルの「矛盾」

97万台以上のガス車が一斉に走り始める。それと同等の温室効果ガスが、1つのデータセンターから毎年大気中に放出される——これが、グーグルが出資するテキサス州のAIキャンパスの現実です。

何が起きているのか

米テキサス州アームストロング郡に建設中の「グッドナイト・データセンター・キャンパス」。グーグルが昨年11月に発表した400億ドル規模のテキサス州AI投資の一環として、AIインフラ企業Crusoeと共同で開発が進められています。

このキャンパスが注目を集めているのは、その電力源にあります。今年1月にテキサス州に提出された大気排出許可申請書によると、キャンパス内の6棟のうち2棟は、敷地内に設置された天然ガスタービンによって賄われる計画です。その年間排出量は450万トン以上の温室効果ガス。これは平均的な天然ガス発電所の10倍以上、そして平均的な石炭火力発電所を上回る数値です。

グーグルの広報担当者は「現時点でガス電力の契約は結んでいない」と述べつつも、「データセンター・キャンパスへの参加は確定している」と認めています。また、同キャンパスには265メガワットの風力発電も計画されており、こちらについては「合意済み」と説明しています。

なぜ今、これが重要なのか

実は、このキャンパスは氷山の一角に過ぎません。

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非営利団体Global Energy Monitorの調査によると、現在米国全土で、データセンターのためだけに約1,000億ワット（100ギガワット）相当の天然ガス発電プロジェクトが開発中です。OpenAIとOracleがニューメキシコ州で計画する「Project Jupiter」の年間排出量は1,400万トンに達する可能性があり、グッドナイトの3倍以上。Microsoftは今週、石油大手Chevronと最大2.5ギガワットのガス電力供給契約を締結しました。

この背景にあるのは、「送電網接続の遅延」という現実的な問題です。大規模なデータセンターを電力網に接続するには数年単位の待機時間が必要なケースもあります。そのため、企業は送電網を介さない「Behind-the-meter（メーター裏）電力」、すなわち自前の発電設備を持つ方向へ急速に傾いています。Crusoeの共同創業者Cully Cavness氏は「グリッドの成長はAI需要に追いつけない。ガスは重要な橋渡し役だ」と語っています。

しかし、この動きはグーグルが長年掲げてきた気候目標と真っ向から衝突します。同社は昨年の持続可能性報告書で「データセンターの排出量を12%削減した」と主張する一方、過去5年間で全体の排出量は約50%増加しています。気候問題調査機関Cleanviewの創設者Michael Thomas氏は「グーグルの再エネへの取り組みは環境団体から模範例として称賛されてきた。しかし今回の計画は、AIレースが過熱する中で何かが変わりつつあることを示唆している」と指摘します。

様々な立場から見ると

企業側の論理は「現実主義」です。CrusoeのCavness氏が言うように、ガスは「目的地ではなく、バッテリー・太陽光・風力・小型モジュール炉（SMR）への道を築くための土台」という位置づけです。AIインフラへの需要は待ったなしで、送電網の整備が追いつかない現状では、何らかの現実的な解を選ぶしかないという主張には一定の説得力があります。

一方、環境活動家や一部の議員は厳しい目を向けています。米国の民主党上院議員3名（Sheldon Whitehouse、Chris Van Hollen、Martin Heinrich）は先日、xAI、OpenAI、MetaなどのAI企業に書簡を送り、「なぜ再エネではなく天然ガスを選択したのか」と問いただしました。「気候変動による大きな経済的打撃を避けるためには、温暖化を産業革命前比1.5度以内に抑える必要がある。あなた方の行動はその目標と一致しているか」と。

消費者や電力利用者にとっても、この問題は無縁ではありません。データセンターが送電網から切り離されて自前の電力を持つことは、短期的には電気料金への圧力を和らげる側面もあります。しかし長期的には、大量の温室効果ガスが排出され続けることで気候変動が加速し、その影響は電力料金をはるかに超えたコストとして社会全体に跳ね返ってくる可能性があります。

日本への視点も欠かせません。日本でもソフトバンクやNTT、外資系クラウド企業が大型データセンターの建設を加速させています。電力の安定供給と脱炭素の両立は、日本でも同様の課題です。再エネ比率の向上を目指しながらも、電力需要の急増に火力発電で対応せざるを得ない場面が増えています。米国で今起きていることは、日本の明日の姿かもしれません。