遺伝子研究は社会をより良くするか、格差を拡大するか

遺伝子研究は人類を救うのか、それとも新たな差別を生み出すのか？この根本的な問いを巡って、二人の研究者が真っ向から対立している。

ダフネ・O・マルチェンコとサム・トレホは、共に「より良い世界」を目指している。しかし、社会ゲノミクス—精神疾患から教育達成度、政治的志向まで、行動に対する遺伝的要因を解明する研究—がその目標達成に役立つかどうかで、真っ向から意見が分かれている。

格差拡大への警鐘

マルチェンコの主張は明確だ。「遺伝子研究とデータは、これまでほぼ常に既存の社会不平等をさらに固定化する正当化として使われてきた」。彼女は、貧困からの脱却など、世界の不正義に対する解決策はすでに分かっており、それを実行するためにさらなる遺伝子研究は必要ないと訴える。

一方、トレホは「情報は少ないより多い方が一般的に良い」という立場を取る。基礎研究から生まれる利益は予測できず、この研究は好むと好まざるとにかかわらず進行している以上、可能な限り善用すべきだと主張している。

日本社会への示唆

興味深いことに、両者とも正しい側面を持っている。新著『What We Inherit: How New Technologies and Old Myths Are Shaping Our Genomic Future』では、この対立する視点の協働が、急速に進歩する遺伝子技術の可能性に光を当てている。

日本社会の文脈で考えると、この議論はさらに複雑な意味を持つ。高齢化社会と労働力不足に直面する日本では、遺伝子研究が健康寿命の延伸や認知症予防に貢献する可能性がある一方で、遺伝的「優劣」による新たな社会階層の形成リスクも懸念される。

理化学研究所や東京大学などの日本の研究機関も、ゲノム研究の最前線に立っている。しかし、日本特有の「和」を重視する文化において、遺伝的多様性の研究結果がどう受け入れられ、活用されるかは予測困難だ。

技術と倫理の狭間で

現実には、遺伝子技術の進歩は止まらない。CRISPR技術の発展や、AIを活用したゲノム解析の精度向上により、社会ゲノミクス研究の影響力は今後さらに拡大するだろう。

問題は、この技術をいかに社会正義の実現に向けて活用するかだ。マルチェンコとトレホの対話が示すように、単純な賛成・反対ではなく、慎重な検討と継続的な監視が必要になる。