震災15年、多言語で世界に伝える東北の教訓

外国人に「あの日」を語れる人は、今どれだけいるだろうか。

2011年3月11日。マグニチュード9.0の巨大地震と、それに続く津波は東北地方の沿岸部を壊滅させた。死者・行方不明者は合わせて約2万2,000人。あれから15年が経った今、被災地では新たな動きが生まれている。増え続ける外国人観光客に向けて、被災者自身が英語をはじめとする多言語で「語り部」として経験を伝える取り組みが広がっているのだ。

漁師が語り部になる日

岩手県釜石市。湊七郎さんは自身の漁船の上で、外国人観光客に震災当日の記憶を語る。隣に座るのは、ツアー参加者のレイチェル・ヘンリーさんとポール・アッタ・アジェクム・ジュニアさん。波の揺れを感じながら、漁師の口から紡ぎ出される言葉は、どんな教科書よりもリアルに「あの日」を伝える。

こうした語り部活動は、単なる観光コンテンツではない。防災先進国・日本が蓄積してきた命がけの教訓を、世界と共有しようとする試みだ。東北を訪れる外国人観光客は近年増加傾向にあり、被災地を「ダークツーリズム」の文脈で訪れる人も少なくない。その需要に応える形で、多言語対応の語り部プログラムが各地で整備されつつある。

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なぜ今、多言語化なのか

背景には、日本全体のインバウンド観光の急拡大がある。2024年に日本を訪れた外国人は約3,687万人と過去最高を記録し、東北地方にも訪問者が増えている。しかし一方で、東京都が実施した調査では、首都でさえ外国人観光客への災害時対応が十分でないことが指摘されている。平時における防災教育の多言語化は、有事における外国人の命を守ることにも直結する。

さらに、語り部活動には別の意義もある。2030年には震災から19年が経過し、直接の記憶を持つ世代が高齢化する。今のうちに証言を多言語でアーカイブし、世界に発信しておかなければ、教訓は国内にさえ残らなくなるかもしれない。日本が直面する高齢化と記憶の継承という問題は、防災の文脈でも深刻だ。

「伝える」ことの複雑さ

もちろん、課題もある。語り部の高齢化と後継者不足は深刻で、多言語対応できる人材はさらに限られる。また、外国人観光客が「消費」する形で被災地を訪れることへの複雑な感情を持つ地元住民も少なくない。悲しみをコンテンツ化することへの抵抗感と、教訓を世界に伝えたいという使命感の間で、被災地コミュニティは今も揺れている。

企業の視点からも、この動きは注目に値する。語り部ツアーを運営する地域の旅行会社や、多言語翻訳・通訳サービスを提供するIT企業にとって、防災ツーリズムは新たな市場だ。ソニーや富士通といった日本の大企業が持つAI翻訳技術が、リアルタイムで語り部の言葉を多言語に変換する未来も、そう遠くはないかもしれない。