F-35は本当に撃墜されたのか――ステルス神話の亀裂

イランが米軍のF-35ステルス戦闘機を撃墜したと主張。事実ならば、最先端ステルス技術の「無敵神話」が初めて崩れたことを意味する。日本の安全保障にも直結する問題を多角的に分析。

「我々は行きたいところへ飛んでいる。誰も撃ってさえこない」――ドナルド・トランプ大統領はそう言い切った。だがその数日後、中東のある空軍基地に、緊急着陸した米軍機の姿があった。

何が起きたのか

2026年3月中旬、米軍のF-35ステルス戦闘機が中東のある空軍基地に緊急着陸した。米中央軍（CENTCOM）の報道官、ティム・ホーキンス大尉は「機体は安全に着陸し、パイロットは安定した状態にある」と述べるにとどまり、理由や場所については明らかにしなかった。

しかしその後、米軍事専門誌『Air & Space Forces Magazine』が匿名の複数情報筋を引用して報じたところによれば、パイロットは破片による負傷を負っており、機体は地上からの砲火を受けたとされる。さらにイランの革命防衛隊（IRGC）は声明を発表し、米軍機を標的にしたと主張。イラン半公式メディアのタスニム通信は、防空システムが米F-35を捉えた映像とされる動画を公開した。

これが事実であれば、2018年の実戦投入以来、F-35が敵の攻撃を受けた初めての確認事例となる。

F-35とは何か、なぜ重要なのか

F-35は米国の航空宇宙企業ロッキード・マーティンが製造するステルス戦闘機ファミリーで、正式名称は「F-35 ライトニングII」。同社は「世界最先端の戦闘機」と位置づけている。

その強みはステルス技術、高度なセンサー、そして高速コンピューティングの組み合わせにある。360度カメラシステムからのデータをリアルタイムでパイロットに送り、敵の脅威を検知・分析するレーダー群を搭載している。英国の元軍事首席教官でリスク顧問のジョン・フィリップス氏は「F-35の核心はレーダー群にある」と指摘し、「国によって搭載されるレーダーが異なる。中国やロシアによる技術の逆工学（リバースエンジニアリング）を防ぐためだと思われる」と語った。

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日本もF-35の主要な保有国のひとつだ。航空自衛隊はF-35A（通常離着陸型）を運用しており、海上自衛隊の護衛艦「いずも」と「かが」の空母化改修に伴い、F-35B（短距離離陸・垂直着陸型）の導入も進んでいる。日本は三菱重工業などを通じてF-35の部品製造にも参画しており、安全保障と産業の両面でこの機体と深く結びついている。

「無敵」の亀裂――その意味するところ

今回の事態が持つ意味について、国際危機グループのイランプロジェクト責任者、アリ・ヴァエズ氏はこう語った。「これが重要なのは、ステルスが時代遅れになるからではなく、高密度で適応型の防空環境においてはF-35でさえ無敵ではないことを示すからだ」。

同氏は同時に「基本的な地対空ミサイルシステム単独でこれを成し遂げたという信頼性の高い公的証拠は、現時点では存在しない」とも付け加えており、慎重な見方も必要だ。

この戦争の文脈で米軍の損失を整理すると、状況の複雑さが見えてくる。2月28日の米・イスラエルによるイラン攻撃開始以来、米軍はMQ-9リーパー無人機を12機失い、3月14日にはサウジアラビアの基地でイランのミサイル攻撃によりKC-135給油機5機が損傷したとされる。また3月1日には、クウェートのF/A-18との誤射事故で米軍F-15E3機が撃墜されるという事態も起きた（乗員6名は全員脱出・救助）。イランでは少なくとも1,444人が死亡、18,551人が負傷している。

各方面の受け止め方

米政府は依然として、F-35がイランの攻撃を受けたことを公式には認めていない。トランプ大統領の「誰も撃ってこない」という発言は、国内向けには戦争遂行能力の強さを示すメッセージだが、同時に、もし撃墜が事実であった場合の信頼性の問題も孕んでいる。

一方、イランにとってこの主張は、たとえ部分的な事実であっても、国内外への強力なプロパガンダとなる。「世界最強の戦闘機を撃った」という物語は、圧倒的な軍事力を持つ米国に対する抵抗の象徴として機能する。

日本の防衛省や自衛隊の関係者にとっては、このニュースは対岸の火事ではない。日本が1兆円規模の予算を投じて整備を進めているF-35の運用前提が問われる可能性があるからだ。特に、中国の防空システムが高度化する中、台湾海峡周辺での有事シナリオにおけるF-35の有効性について、再評価を迫られるかもしれない。

ロッキード・マーティンや同機の製造パートナー企業（日本では三菱重工業など）の株価や受注への影響も、今後注目される点だ。