海峡を制する者が世界を制する——ホルムズ封鎖が問うグローバル化の脆弱性

原油価格が1バレル116ドルを超えた日、東京のある石油化学メーカーの調達担当者は、取引先への電話を躊躇した。何と説明すれば良いのか。値上げ幅が「想定外」という言葉では、もはや追いつかない。

その震源地は、幅わずか33〜96キロメートルの水道にある。ホルムズ海峡——ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐこの細い海峡を、世界の石油の20%以上、天然ガスの25%が毎年通過する。イランが今月初めにこの海峡を封鎖して以来、世界経済は静かな、しかし確実な揺らぎを感じ始めている。

「波を制する者が世界を制する」——マハンの予言

19世紀末、アルフレッド・セイヤー・マハンというアメリカ海軍の戦略家が一つの命題を打ち立てた。「国家の偉大さは海と不可分に結びついている」。彼が着想を得たのは大英帝国だった。島国イギリスにとって、海の支配は選択肢ではなく、存在そのものに関わる問題だった。侵略を防ぎ、海上貿易を維持するために生まれた英国海軍は、本国を守る盾であり、帝国を広げる剣でもあった。

第二次世界大戦後、アメリカはマハンの論理を受け継ぎ、太平洋から大西洋、インド洋にかけて海軍基地を展開した。コンテナ船の時代も、「グローバル化」という言葉が生まれる以前も、マハンはすでにこの構造を見抜いていた。海峡を制する者が、可能性を制する——。

マラッカ海峡、スエズ運河、そしてホルムズ海峡。これらの「チョークポイント」を通じて石油・物資・資本が規則正しく流れる仕組みこそが、私たちが「アメリカン・グローバリゼーション」と呼ぶものの静かな土台だった。皮肉なことに、かつてその恩恵を最も享受した国の一つが中国だ。輸出大国として成長した中国も、この海上秩序なしには今日の繁栄はなかった。

イランの地理的賭け——そして日本への波紋

では、なぜ今なのか。イランは米・イスラエルによる空爆への報復として、最も強力な戦略的資産——地理——を行使した。ホルムズ海峡を閉じることで、イランはひとつの細い水路が世界経済全体を人質にできることを証明した。

その影響は数字に表れている。原油価格は過去の移動平均のほぼ2倍となる1バレル116ドルに達し、肥料の主原料である尿素価格は3月19日時点で26%上昇した。毎年この海峡を通過する肥料は約1,600万トン、世界供給の約3分の1に相当する。食料価格への波及は、時間の問題だ。

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日本にとって、この問題は対岸の火事ではない。日本は原油輸入の約90%を中東に依存しており、その大半がホルムズ海峡を経由する。円安が続く局面で原油高が重なれば、エネルギーコスト、物流費、食料品価格のすべてが押し上げられる。トヨタや新日本製鉄のようなエネルギー集約型産業はコスト圧力に直面し、中小製造業への打撃はさらに深刻になりかねない。

加えて、ドナルド・トランプ米大統領がオマーンでの外交交渉が進行中だったにもかかわらず軍事攻撃を決断したことは、アメリカの指導力への疑念を国際社会に広げた。「最も頼れる同盟国」への信頼が揺らぐとき、日本の安全保障の前提もまた静かに問い直される。

陸のシルクロードvs.海のチョークポイント——中国の別解

中国は異なる答えを模索してきた。「一帯一路」構想は単なるインフラ投資ではない。パキスタンのグワダル港からギリシャのピレウス港まで、140カ国以上をつなぐ陸海の接続網は、西洋が支配するチョークポイントへの依存を減らすための地政学的再設計だ。中国が建設した内陸鉄道は、アジアからヨーロッパまでの輸送時間を海運の半分に短縮する。

これは、ハルフォード・マッキンダーが1919年に提唱した「ハートランド理論」と呼応する。マッキンダーは「ユーラシアの心臓部を制する者が世界を制する」と論じた。海洋大国と陸上大国の対決という構図は、今まさに現実のものとなりつつある。

その地政学的な「蝶番」として浮上するのが、イランだ。中央アジア、ペルシャ湾、インド洋をつなぐ地理的位置と、地域最大級の石油・天然ガス埋蔵量を持つイランが、どの陣営に傾くかは世界の力学を大きく変える。報道によれば、イランは海峡通過の対価として人民元建ての石油決済を検討しているという。実現すれば、ドル基軸体制への挑戦が一段と具体性を帯びる。

「最安値」から「最安全」へ——グローバル化の再定義

今、企業と国家は静かに計算式を書き直している。かつてグローバルサプライチェーンの合言葉は「最安値」だった。しかし今、問われているのは「最安全なルート」だ。

この転換は、日本企業にとって単なるコスト問題を超えた意味を持つ。コロナ禍でのサプライチェーン断絶、ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー危機、そして今回のホルムズ封鎖——これらは偶発的な出来事ではなく、一つの構造的変化の断面かもしれない。調達の多角化、エネルギー源の分散、備蓄の強化。「リスク管理」は今や経営の核心課題だ。

もっとも、楽観的な見方もある。LNGの代替調達先の拡大や再生可能エネルギーへの移行が加速すれば、日本はエネルギー安全保障の構造そのものを変える機会を得る。危機は脆弱性を露わにすると同時に、変革の契機にもなり得る。