あなたの文体が、AIの「手本」になっていた

あなたが長年かけて磨いてきた文体が、あなたの知らないところで、見知らぬ誰かの文章を「改善」するために使われていたとしたら、どう感じるだろうか。

The Verge の編集長を含む複数のスタッフが、まさにその状況に直面した。AIライティングアシスタント「Grammarly」の親会社である Superhuman が提供していた「Expert Review（エキスパートレビュー）」機能が、実在するライターの文体を「インスピレーション元」として、ユーザーへの編集提案に活用していたことが明らかになったのだ。

何が起きたのか

問題の「Expert Review」機能は、Grammarly のAIが実在するライターの文体を参照し、「このライターの書き方に着想を得た提案」としてユーザーに編集案を提示するというものだった。The Verge の編集長やスタッフが、自分たちの名前がこの機能に無断で使われていることを発見し、問題が表面化した。

報道を受け、Superhuman のプロダクトマネジメントディレクター、Ailian Gan 氏は声明を発表した。「私たちは明らかに的を外してしまいました。申し訳ありません。今後は違うやり方をします」と謝罪し、機能を無効化すると発表。「専門家が自分の表現をどのように使われるか、あるいは一切使われないかを、本当の意味でコントロールできる形で、機能を再構築します」と述べた。

謝罪の言葉は丁寧だ。しかし、問題の核心はもっと深いところにある。

なぜ今、この問題が重要なのか

「インスピレーション元」という言葉は、一見無害に聞こえる。しかし、実在する人物の名前を明示して「この人物の文体に着想を得た」と提示することは、その人物の評判や創造的アイデンティティを、同意なく商業サービスに組み込むことを意味する。

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これは単なる著作権の問題にとどまらない。日本でも2023年の著作権法改正でAI学習に関する議論が活発化しているが、今回の事例が問うているのは、「法的に許容されるか」という以前に、「倫理的に正しいか」という問いだ。

特に注目すべきは、この問題が「学習データ」ではなく「機能のUI（ユーザーインターフェース）」の段階で起きている点だ。AIが何を学習したかは見えにくい。しかし、「○○さんの文体にインスパイアされた提案」という形で実名が表示されれば、当事者は自分の名前が使われていることに気づける。今回の問題発覚も、まさにその「可視化」によって起きた。

ライター、企業、ユーザー、それぞれの立場

The Verge のスタッフのような専門ライターにとって、文体は長年の仕事の積み重ねであり、職業的アイデンティティそのものだ。それが同意なく商業製品の「素材」として使われることへの不快感は、感情論ではなく、正当なプロフェッショナルとしての懸念だ。

一方、Grammarly を使うユーザーの視点では、「憧れのライターの文体を参考に文章を改善できる」という機能は、一見魅力的に映ったかもしれない。しかし、そのライターが同意していないと知れば、話は変わる。

企業側の論理として、Superhuman は「機能を再構築する」と述べており、専門家が「自分の表現をどう使われるか選択できる」仕組みを検討しているようだ。これはオプトイン（明示的な同意）モデルへの転換を示唆する。AIサービス全体が、オプトアウト前提からオプトイン前提へと移行する圧力を受けている流れと一致する。

法律専門家の視点からは、「パブリシティ権」（個人の名前や肖像を商業利用する権利）の問題として捉えることができる。日本でも著名人の名前を無断で商業利用することは法的リスクを伴う。AIサービスがこの領域に踏み込む際のルール整備は、まだ追いついていないのが現状だ。

日本への示唆

日本のコンテンツ産業、特に出版・メディア・クリエイター領域にとって、この事例は他人事ではない。日本語ライティング支援AIの普及が進む中、国内の著名なライターやジャーナリストの文体が、同様の形で活用されるリスクは十分にある。

また、日本企業が海外のAIサービスを業務導入する際、そのサービスが「誰の何を使っているか」を確認する責任が問われる時代になりつつある。サプライチェーンの倫理が製造業で問われてきたように、AIサービスの「データ倫理」も調達基準に含まれていく可能性がある。