メモリ不足が変える2026年のテクノロジー業界

4倍に跳ね上がったメモリ価格が、2026年のテクノロジー業界全体を揺るがしている。

Googleの次期スマートフォンPixel 10aは2月18日に予約開始予定だが、前モデルとほぼ同じスペックで499ドルという価格を維持できるのか疑問視されている。一方、Valveは新しいVRヘッドセットやゲーミングPCの発売を延期し、「限られた在庫と価格上昇」への対応を余儀なくされた。

AIデータセンターがメモリを独占

この混乱の根本原因は、AIブームによるメモリ需要の爆発的増加にある。世界三大メモリメーカーのSamsung、Micron、SK Hynixは、消費者向け市場をほぼ放棄し、AIデータセンター向けの高価格メモリ生産に集中している。

DellやHPといった大手PC メーカーも、初めて中国のメモリメーカーとの協力を検討するなど、供給確保に必死だ。特にDDR5 RAMの価格は昨年9月から急騰し始め、現在では従来の4倍に達している。

日本企業への影響は避けられない

NintendoやSonyといった日本のゲーム・エンターテインメント企業も、この波から逃れることはできない。Nintendoの次世代ゲーム機やSonyの新しいPlayStationハードウェアの価格設定に、メモリコストの上昇が直接影響する可能性が高い。

特に注目すべきは、Valveのような比較的小規模なハードウェアメーカーが直面している困難だ。同社は「2026年前半」の発売を目標としているものの、価格設定の見直しを迫られている。これは日本の中小ハードウェアメーカーにとって、より深刻な問題となりうる。

ヘルステック分野では新たな動き

一方で、メモリ不足の影響を受けにくい分野では革新が続いている。Fitbitの創設者が立ち上げた家族向け健康管理アプリLuffu（ルーフー）は、AIを活用した包括的なケアギバー支援を提供する。

日本の超高齢化社会において、このようなファミリーケア技術の需要は特に高い。Dexcomの血糖値モニタリングアプリも、食事の写真から栄養成分を自動分析する機能を追加するなど、AI活用が加速している。

Amazon傘下のBlinkも、新しい2Kセキュリティカメラを100ドル（現在65ドルで販売中）で投入。ホームセキュリティ市場では、高解像度化が標準となりつつある。