体が突然「裏切る」日、ウェアラブルは何を見ていたか

体は、嘘をつかない。でも、体が発するシグナルを、私たちはいつも読み取れるわけではない。

2023年1月、ニューヨーク。The Vergeのジャーナリスト、アリエル・デュエム＝ロスは、珍しく晴れ渡った冬の日に自転車で友人と40マイル（約64キロ）を走り切った。普段通りの距離、普段通りのルート。ところが自宅まであと15分というところで、彼女の体は突然、崩壊した。

頭が燃えるように熱くなり、腕や顔の皮膚が赤く染まり、四肢が鉛のように重くなった。慢性疾患を抱える人々が「クラッシュ」と呼ぶ現象——それは、予告なく訪れた。

「普通の一日」が普通でなくなる瞬間

慢性疾患の厄介さは、その見えにくさにある。筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群（ME/CFS）や自律神経失調症、ループスといった疾患を抱える人々は、外見上は「健康そう」に見えることが多い。だからこそ、周囲の理解を得にくく、自分自身でさえ「今日は大丈夫」と判断を誤ることがある。

デュエム＝ロスのケースが示すのは、慢性疾患における「エネルギー管理」の難しさだ。40マイルという距離は、彼女にとって「普通の範囲内」だった。しかし体内では、目に見えない何かが限界に近づいていた。その警告を、彼女自身も、そして彼女が身につけていたデバイスも、十分に捉えられなかったとしたら——それは技術の問題なのか、それとも私たちの体についての理解の問題なのか。

ウェアラブルが「見えるもの」と「見えないもの」

Apple Watch、Garmin、Fitbit、Oura Ring——現代のウェアラブルデバイスは、心拍数、血中酸素濃度、皮膚温度、心拍変動（HRV）など、かつては病院でしか測定できなかった指標をリアルタイムで計測できる。日本でも、ソニーのwenaシリーズやカシオのスマートウォッチ、さらにPanasonicが推進するヘルスケアIoT領域で、こうしたデータ活用の研究が進んでいる。

しかし、現在のウェアラブル技術には根本的な限界がある。それは、データを収集することと、そのデータの意味を正確に解釈することは、まったく別の問題だという点だ。

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心拍数が上がっているのは、運動しているからか、それとも体が限界を超えているからか。HRVが低下しているのは、睡眠不足のせいか、疾患の悪化の前兆か。現在のアルゴリズムは、健康な「平均的な人間」のデータを基に設計されていることが多く、慢性疾患を抱える人々の「個別の正常値」を学習するには、まだ時間がかかる。

スタンフォード大学の研究では、ウェアラブルデバイスが感染症の発症を数日前に予測できる可能性が示されているが、ME/CFSのような複雑な疾患への応用は、研究段階にとどまっている。

日本社会にとっての意味——高齢化とセルフケアの交差点

この問題は、日本において特別な重みを持つ。2025年には団塊の世代が全員75歳以上となり、日本は世界でも類を見ない超高齢社会に突入している。慢性疾患を抱える高齢者が増え続ける中、医療リソースの逼迫は避けられない。

そこで期待されるのが、ウェアラブルを活用した「予防・早期発見」モデルだ。厚生労働省もデジタルヘルスの推進を政策に組み込み、NTTドコモやKDDIといった通信大手も、ヘルスケアデータの活用に向けたサービス開発を加速させている。

だが、デュエム＝ロスの経験が示すのは、技術の普及と技術の「精度」は別物だということだ。腕に高性能なセンサーをつけていても、そのデータが「あなたは今、限界に近い」と正確に警告してくれなければ、慢性疾患を抱える人々にとってウェアラブルは、安心感を与えるだけの「お守り」にとどまってしまう。

患者自身が「データの専門家」になる時代

興味深いのは、慢性疾患コミュニティの中で、患者たち自身が独自のデータ活用を始めていることだ。ME/CFSコミュニティでは、ウェアラブルのHRVデータを使って「今日のエネルギー予算」を自分で計算し、クラッシュを避けようとする「ペーシング」という手法が広まっている。

これは、テクノロジーが患者を管理するのではなく、患者がテクノロジーを使いこなすという逆転の発想だ。医師が処方するのではなく、患者コミュニティが知恵を共有しながら、データの読み方を自ら開発している。

日本でも、難病・慢性疾患の当事者コミュニティがSNSを通じてこうした知見を交換する動きは広がっているが、医療機関との連携という点では、まだ課題が多い。