「人口爆弾」の亡霊——欠乏の政治学は今も生きている

予言が外れたとき、それを信じた人々はどこへ向かうのか。

先週、スタンフォード大学の生物学者ポール・エーリックが93歳で死去した。訃報を伝えた各メディアの論調は、奇妙な均衡を保っていた。故人を過度に批判することへの躊躇と、なぜ彼が有名になったかを正直に語る義務との間で、各紙は言葉を選んだ。

エーリックを世界的な名士にしたのは、1968年に出版したベストセラー『人口爆弾（The Population Bomb）』だった。同書は1968年から1971年の間に22刷を重ね、エーリックはジョニー・カーソンのトークショーに少なくとも18回出演した——当時、そのトークショーはアメリカ全土のテレビ視聴者の3分の1が見ていた番組だ。

彼の主張はシンプルで、そして恐ろしかった。このまま人口が増え続ければ、地球は崩壊する。食料は足りなくなり、社会は瓦解する、と。

予言は外れた。しかし思想は残った

結論から言えば、エーリックの予言は当たらなかった。「緑の革命」と呼ばれる農業技術の革新が食料不足を劇的に緩和し、医療の進歩と自発的な避妊の普及が貧困と望まない妊娠を減らした。世界人口は今や増加が鈍化し、むしろアメリカでは「子供が少なすぎる」ことが社会問題になっている。

だが、エーリックが広めた根本的な概念——「自然には限界があり、その限界を超えると破滅が来る」という「欠乏の政治学」——は消えなかった。それどころか、現代の左右両派の政治に深く浸透し、形を変えながら生き続けている。

エーリックが生物学的な「収容能力（carrying capacity）」の概念を政治言語に持ち込んだことは、思想史上の重要な転換点だった。自然科学の権威を借りることで、「世界はゼロサムゲームである」という世界観に学術的な正当性が与えられたのだ。

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右派と左派、それぞれの「欠乏」

今日のアメリカ政治を見渡すと、この欠乏思想の影響は驚くほど明確だ。

右派では、トランプ政権を支えるイデオロギーの中核に「移民は脅威である」という確信がある。これは一見、環境問題とは無縁に見えるが、その思想的系譜をたどると、エーリックの時代の人口制限論者たちに行き着く。ジョン・タントン——エーリックが顧問を務めた「ゼロ人口成長（ZPG）」の元代表——は、後に複数の反移民団体を設立した。その一つ、移民改革連盟（FAIR）は、スティーブン・ミラーのような政策立案者の台頭を後押しした組織として知られる。「パイは増えない、だから外国人に奪われる前に守れ」という論理は、エーリックの欠乏思想の直系の子孫だ。

左派もまた、別の形で欠乏の呪縛から逃れられていない。エズラ・クラインとデレク・トンプソンの著書『Abundance（豊かさ）』をめぐる最近の論争が示すように、民主党内には「経済成長と環境保護は本当に両立できるのか」という根強い懐疑論がある。深く青い（民主党支持の強い）地域での高密度住宅や再生可能エネルギーインフラへの反対運動は、「アメリカはすでに過剰開発されている」というエーリックの主張の現代的な反響だ。さらに、気候変動を理由に子供を持たないと宣言する若者の増加は、エーリックが書いたどの文章よりも暗い世界観を体現している。

日本との接点——少子化と「欠乏」の逆説

ここで視点を日本に移すと、興味深い逆説が浮かぶ。

日本は今、エーリックが恐れた「過剰人口」とは正反対の問題——急速な少子高齢化——に直面している。2023年の出生数は72万人を割り込み、過去最低を更新した。労働力不足は深刻で、政府はかつてタブー視されていた移民・外国人労働者の受け入れ拡大に舵を切り始めている。

しかし、日本社会の根底にも「欠乏の思想」は潜んでいる。「経済が縮小する」「社会保障が持続できない」「国が消える」という不安は、人口爆弾論とは逆方向でありながら、同じ「限界への恐怖」という構造を持っている。少子化対策として打ち出される政策の多くが、出生率という数字の追求に集中し、人々の生き方の多様性や移民との共生という選択肢を後景に追いやる傾向があるのも、この欠乏思考と無縁ではない。

エーリックが見落としたのは、人間の創意工夫が限界を何度も書き換えてきた歴史だった。農業技術、医療、エネルギー効率——いずれも「もう限界だ」という声を裏切り続けてきた。日本が直面する人口問題もまた、「減少は必然的な衰退を意味する」という前提から問い直す余地があるのかもしれない。