ガザの農民たち、命懸けで畑を守る理由

停戦後のガザで農業再開を試みる農民たち。イスラエル軍の緩衝地帯拡大により80%の農地が被害を受け、収穫中にも銃撃の危険が続く現実を追う。

75歳のエイド・アル・タアバンは毎朝、神に祈る。息子たちが畑の水やりから無事に帰ってくることを。

ガザ地区デイル・エル・バラハで農業を営む彼の畑は、イスラエル軍が設置した「イエローライン」からわずか300メートルの距離にある。停戦が始まったとはいえ、重機関銃の音が毎日響く中での農作業は、文字通り命懸けだ。

破壊された大地での再出発

モハメド・アル・スラキーもまた、危険を承知でガザ市ザイトゥーン地区の農場に戻った一人だ。2年以上続いたイスラエルの攻撃により、彼の3ヘクタールを超える温室群は完全に破壊された。灌漑設備、9つの井戸、太陽光発電システム、海水淡水化設備—すべてが瓦礫と化した。

「祖父から父へ、父から私へと受け継がれてきた農業技術です」とモハメドは語る。戦争前、彼の農場は地元市場だけでなく、ヨルダン川西岸や海外への輸出も手がけていた。

国連食糧農業機関（FAO）の2025年7月の報告によると、ガザの農地の80%以上が被害を受け、耕作可能な土地は5%未満しか残されていない。

より深刻なのは、イスラエルが「安全保障上の緩衝地帯」と称してガザ地区の58%を支配下に置いていることだ。この地域の大部分は、元々パレスチナ人の農地だった。

モハメドは戦前に耕作していた22ヘクタールのうち、わずか1ヘクタールにしかアクセスできない。残りの21ヘクタールは緩衝地帯内にあり、立ち入り禁止となっている。

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2月12日、イスラエル軍戦車がサラハ・アル・ディン通りに進軍し、発砲。2人のパレスチナ人が死亡、少なくとも4人が負傷した。その時、モハメドは戦車の近くで農作業をしていた。

「突然戦車が近づいてきて、私たちに向けて発砲しました。破壊された建物の陰に隠れ、1時間半以上待ってからやっと西に逃げることができました」

イスラエルの封鎖政策は、農業復興への最大の障壁となっている。2023年10月7日以降、種子、農薬、肥料、灌漑設備、トラクターなどの農業資材の搬入は事実上停止された。

入手可能な資材も価格が高騰し、品質の保証はない。エイドは春の収穫を目指してトマトを植えたが、高額で購入した農薬と肥料が効果を示さず、90日間の手入れの末に全作物を廃棄せざるを得なかった。

市場にはイスラエル産の農産物が大量に流入し、地元産より安価で販売されている。品質では地元産が勝るものの、戦争で経済が疲弊したガザ住民の多くは、価格の安いイスラエル産を選ばざるを得ない状況だ。

それでも農民たちは諦めない。エイドにとって農業は、1948年のナクバ（大災厄）でベエルシェバの故郷を追われた祖父から受け継いだ遺産だ。

「75歳の今でも毎日畑で働いています。祖父が父に教え、父が私に教え、今度は私が孫たちに農業の技術を伝えています。土地と農業への愛は世代から世代へと受け継がれ、誰にも奪うことはできません」

モハメドも同じ思いを抱く。「農業は私たちの生活であり生計です。パレスチナ人のアイデンティティの重要な一部なのです。破壊と危険にもかかわらず、私たちは土地に留まり、手の届く限りの土地を再び耕します」