暗号資産市場で8500億円の強制決済、週末の流動性不足が招いた連鎖反応

イーサリアムを中心に約1兆円の暗号資産ポジションが24時間で強制決済。週末の薄い流動性下で起きたレバレッジリセットの実態を分析します。

24時間で約1兆円。これが暗号資産市場で週末に起きた強制決済の規模です。

イーサリアムが最も大きな打撃を受け、約3850億円の強制決済が発生しました。ビットコインでは1880億円、ソラナとXRPでそれぞれ450億円超の決済が記録されています。

一方的な「ロング狩り」が発生

今回の下落で注目すべきは、強制決済の圧倒的な偏りです。ロングポジション（買いポジション）の決済が大部分を占め、ショートポジションの決済はほとんど見られませんでした。

これは、数週間にわたる横ばい相場の中で、多くのトレーダーが「押し目買い」を繰り返し、同じ方向にポジションを傾けていたことを示しています。CoinGlassのデータによると、24万人を超えるトレーダーがポジションの強制決済を受けました。

週末の薄い流動性の中で、わずかな価格変動が連鎖反応を引き起こし、自動的なレバレッジ解消メカニズムが作動したのです。

興味深いことに、今回の強制決済は暗号資産ネイティブな資産だけに留まりませんでした。ブロックチェーン上のシルバー（銀）契約でも、その規模に対して異常に大きな強制決済が発生しています。

これは、暗号資産取引所が従来の商品取引の枠を超えて、マクロ経済のストレス時における高速取引のインフラとして機能していることを示しています。金融市場の境界線が曖昧になる中、暗号資産プラットフォームは新たな役割を担い始めているのです。

価格動向を見ると、ビットコインは8万ドル台前半まで下落し、イーサリアムも重要な短期サポートラインを割り込みました。アルトコインはより急激な下落を見せ、レバレッジサイクルに対する感応度の高さを改めて示しました。

しかし、専門家らは今回の動きを「パニック」というよりも「機械的なリセット」と見ています。週末の流動性不足とリスク選好度の低下が重なった結果、自動的な調整メカニズムが働いたというのが大方の見方です。

日本の暗号資産投資家にとって、今回の出来事は重要な教訓を含んでいます。国内でもコインチェックやビットフライヤーなどの取引所でレバレッジ取引が活発化していますが、グローバル市場との連動性は想像以上に高いのが現実です。

特に、日本時間の週末早朝に起きた今回の急変は、多くの個人投資家が対応困難な時間帯でした。金融庁の規制により国内のレバレッジ倍率は海外より抑制されていますが、それでも十分なリスク管理の重要性が浮き彫りになっています。