少女たちは「チャンス」を求めていただけだった

ジェフリー・エプスタインとモデルエージェント、ジャン=リュック・ブルネルによるブラジル人女性への組織的な人身売買ネットワークの実態をBBCが調査報道。被害者の証言と米司法省記録が明かす構造的搾取の全貌。

「もし母の言うことを聞かなかったら、ニューヨークで何が起きていたのだろう」——グラウシア・フェケテはそう問いかけます。2004年、ブラジルの農村部に暮らす16歳の少女だった彼女は、モデルとしての第一歩を踏み出したばかりでした。

「モデルへの夢」を利用したネットワークの実態

BBCニュース・ブラジルの調査報道によって、故米国人金融家で性犯罪者のジェフリー・エプスタインと深く結びついていたフランス人モデルエージェント、ジャン=リュック・ブルネルが、南米の若い女性や少女を組織的に勧誘していた証拠が明らかになりました。

ブルネルは自身が関与するモデル事務所を通じて、南米の女性たちを積極的に探し出し、米国へのビザ取得を手配していました。グラウシアの場合、ブルネルは彼女の自宅を訪れ、エクアドルで開催されるモデルコンテストへの参加を母親に説得しました。グラウシアは母親の許可を得てエクアドルのグアヤキルに渡り、「モデルズ・ニュー・ジェネレーション」コンテストに参加しました。地元紙の報道によれば、参加者は15歳から19歳の若者たちでした。

コンテスト終了間際、ブルネルはグラウシアに「ショーに出演するためにニューヨークへ行かないか」と誘いました。全費用負担という条件でした。しかし母親バーバラの答えは断固としていました。「絶対にダメ。あの人たちが探しているのは子どもたちだった。残念ながら、私の娘も見つけられてしまった」。

米国政府が公開したファイルには、エプスタインが2004年8月24日と25日にグアヤキルにいたことを示す記録が含まれており、それはコンテストの決勝と同じ時期でした。また、このイベントに参加した16歳未満の少なくとも1人のモデルが、同年中にエプスタインの専用機に2回以上搭乗したことを示す文書も確認されています。

ビザという「合法的な扉」

アナ（仮名）の証言は、このネットワークがいかに巧妙に機能していたかを示しています。彼女は2000年代初頭、ブラジル南部の故郷からサンパウロへとモデルの仕事を約束されて呼び寄せられました。しかし到着後、書類を取り上げられ、渡航費や写真代として借金を負わされたと言います。「彼女は売春あっせん業者でした。気づいたときには、私は売られていた」。

その客の一人がエプスタインでした。アナは18歳の誕生日から数週間後、サンパウロの高級ホテルに他の女性2人とともに連れて行かれ、エプスタインに選ばれたと言います。

広告掲載について

[email protected]

その後、ブルネルはアナが米国へ渡るためのビザ取得を手配しました。アナがBBCに提示したパスポートには、ブルネルが米国で設立したモデル事務所「カリン・モデルズ・オブ・アメリカ」を保証人とする米国ビジネスビザが記載されていました。しかし彼女は実際にはモデルの仕事を一切しておらず、ビザはエプスタインを訪問するためだけに使われたと言います。

米国の裁判所記録や司法省のファイルは、ブルネルが自身の事務所（後に「MC2」と改称）を使って複数の国の若い女性、未成年者を含む人々を引き寄せていたことを示しています。ブルネルの米国MC2の元従業員の証言によれば、エプスタインがビザ費用を負担し、ブルネルの事務所がその手続きを行っていたとのことです。ブルネルはMC2設立時にエプスタインから資金提供を受けていました。

アナは約4か月にわたり、エプスタインとともに米国とフランスを往来しました。彼女のビザはマイアミで取り消されましたが、それまでに少なくとも6回渡航していたと言います。「彼は若い女の子が好きで、彼女たちに囲まれることを好んでいた」とアナは語ります。

なぜ今、この報道が重要なのか

エプスタインが2019年に拘置所で死亡し、ブルネルが2022年にパリの刑務所で自殺してから、すでに数年が経過しています。しかし今回のBBCの調査は、この問題が単なる「富裕層の個人的な犯罪」ではなく、モデル業界という合法的なビジネスの仕組みを巧みに利用した組織的な搾取構造だったことを改めて示しています。

特に注目すべきは、被害の地理的な広がりです。ブラジル連邦検察庁（MPF）はすでに捜査を開始していますが、この問題は南米、東欧、そして西ヨーロッパにまで及んでいます。ブルネルの事務所を通じて勧誘されたとされる女性たちの出身地は多岐にわたり、「脆弱な立場にある若い女性」が国境を越えてターゲットにされていたことがわかります。

日本においても、モデル業界における未成年者の保護や、外国人ビザを利用した人身売買のリスクは無縁ではありません。2022年に改正された日本の「出入国管理及び難民認定法」では、人身売買対策が強化されましたが、「芸能・モデル」の名目で若者を勧誘するケースへの対応は依然として課題として残っています。

各ステークホルダーの視点

この問題を巡っては、複数の立場からの見方があります。

被害女性たちにとっては、「モデルになれる」という夢が搾取の入り口となりました。彼女たちの多くは経済的に脆弱な立場にあり、豊かな国への渡航機会は抗いがたい誘惑でした。一方、モデル業界全体としては、ブルネルの事務所はあくまでも彼が管理・運営していたものであり、それ以外の事務所が不正に関与したという証拠はないとされています。

法執行機関の観点からは、ビザ制度という合法的な仕組みが人身売買に利用されたという事実は、入国管理と人身売買対策の連携強化を求める議論を呼んでいます。

ブラジル社会にとっては、自国の若い女性たちが組織的に外国へ「輸出」されていたという現実は、経済格差と国際的な搾取構造の問題として深刻に受け止められています。