水が武器になる日——中東海水淡水化の危機

コップ一杯の水を飲むとき、私たちはその水がどこから来たかを考えることはほとんどありません。しかし中東の湾岸諸国では、その答えは「海」です——そして今、その海から水を作り出す装置が、戦争の標的になっています。

何が起きているのか

2026年3月初旬、イランの外務大臣は、ホルムズ海峡に浮かぶクシュム島の海水淡水化プラントが米国に攻撃されたと主張しました。この攻撃により、近隣の約30の村への水供給が途絶えたとされています（米国は関与を否定）。その後、バーレーンとクウェートも自国の淡水化プラントへの被害を報告し、イランを非難。イランはこれも否定しました。

3月下旬、ドナルド・トランプ大統領はホルムズ海峡が封鎖された場合、イランの「すべての海水淡水化プラントを破壊する可能性がある」と脅迫しました。さらに発電所や橋などの民間インフラへの攻撃も示唆し、緊張は一段と高まっています。

この一連の動きが示すのは、海水淡水化プラントが単なる水道設備ではなく、地政学的な圧力をかけるための「レバー」として認識されつつあるという現実です。

中東が水に依存する理由

海水淡水化技術は20世紀初頭から中東で使われており、1960〜70年代に広く普及しました。仕組みは大きく二種類に分かれます。一つは熱を使って海水を蒸発させる「熱利用型」、もう一つは微細な膜に水を通して塩分を除去する「逆浸透膜型（RO）」です。近年は後者が主流となり、2018年以降、湾岸地域では新たな熱利用型プラントは建設されていません。

現在、中東全域には約5,000基の淡水化プラントが稼働しており、2006年から2024年の間に各国が施設の建設・改修に投じた費用は500億ドル以上に上ります。さらに2024年から2028年にかけて、1日あたりの生産能力は2,900万立方メートルから4,100万立方メートルへと拡大する見通しです。

依存度は国によって大きく異なります。イランは飲料水の約3%しか淡水化に依存していませんが、湾岸諸国（バーレーン、カタール、クウェート、UAE、サウジアラビア、オマーン）では話が全く違います。バーレーン、カタール、クウェートの3カ国では、飲料水の90%以上を淡水化に頼っています。

「湾岸諸国は、イランよりもはるかに淡水化プラントへの攻撃に脆弱です」と、戦略国際問題研究所（CSIS）のデイビッド・ミシェル上級研究員は指摘します。

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「水ストレス」と気候変動という二重の脅威

紛争だけが問題ではありません。世界資源研究所（WRI）の水安全保障アソシエイト、リズ・サッコシア氏によれば、現在、中東の83%の地域が「極めて高い水ストレス」状態にあります。そして2050年までに、その割合は約100%に達すると予測されています。「これは継続的な傾向であり、悪化する一方です」と彼女は言います。

気候変動によるサイクロンの強大化や、2009年にオマーンとUAEで発生した赤潮のような生物学的汚染も、プラントの運営を脅かす要因です。また、湾岸戦争時（1991年）にイラクがペルシャ湾に原油を流出させ、クウェートの淡水化プラントを停止させた事例は、水インフラが意図的に武器化された歴史的な前例として記憶されています。

さらに懸念されるのは、プラントの大型化・集中化の傾向です。国際エネルギー機関（IEA）のデータによると、現在の平均的な淡水化プラントの規模は15年前の約10倍。最大規模のプラントは1日に100万立方メートルの水を生産でき、数十万人分の需要を賄います。こうした施設が一つでも停止すれば、影響は甚大です。

日本にとっての意味

日本は四方を海に囲まれ、比較的豊富な降水量を誇るため、水不足は「遠い国の話」に聞こえるかもしれません。しかし、この問題は日本とも無縁ではありません。

第一に、エネルギー安全保障の観点から。ホルムズ海峡は日本の原油輸入の約8割が通過する生命線です。同海峡の封鎖や不安定化は、日本のエネルギーコストと物価に直結します。

第二に、インフラ輸出の観点から。日本企業は中東の水インフラ市場に深く関わっています。東レや日東電工などが製造する逆浸透膜は世界市場でトップクラスのシェアを持ち、中東の淡水化プラントにも広く採用されています。紛争による施設の損傷や建設計画の停滞は、これらの企業のビジネスにも影響を与えます。

第三に、食料安全保障の観点から。中東の農業用水の多くも淡水化に依存しており、水インフラの崩壊は食料生産の減少、ひいては国際的な食料価格の上昇につながる可能性があります。

回復力への道

希望がないわけではありません。UAEでは現在、再生可能エネルギーのみで稼働する世界最大の逆浸透膜プラント「ハスヤン海水淡水化プロジェクト」が建設中です。太陽光発電との組み合わせは、化石燃料への依存を減らすと同時に、エネルギーインフラへの攻撃に対する脆弱性も下げる可能性があります。

カタールは淡水化水の管理・貯蓄を強化する新たな政策を打ち出し、戦略的な水備蓄の構築を進めています。地域全体での共有インフラへの投資や政策協調も、長期的な解決策として議論されています。

しかし、アトランティック・カウンシルのジンジャー・マチェット副ディレクターは警告します。「紛争が長引けば長引くほど、重大な水インフラ被害が発生する可能性は高まります。私が懸念しているのは、この戦争が終わった後、水がいかに戦略的に武器化できるかという教訓が、これまで以上に広く認識されてしまうことです。」