THE BOYZの9人、専属契約の効力停止を勝ち取る

K-POPグループTHE BOYZの9名メンバーがONE HUNDREDとの専属契約停止仮処分を獲得。韓国芸能界における所属事務所とアーティストの権利問題を深く掘り下げます。

9人のアーティストが、一斉に「この契約はもう続けられない」と声を上げた。

2026年4月、韓国の裁判所はTHE BOYZのメンバー9名——Sangyeon、Jacob、Younghoon、Hyunjae、Juyeon、Kevin、Q、Sunwoo、Eric——が所属事務所ONE HUNDREDに対して申請していた専属契約効力停止の仮処分を認めました。メンバーのNEWのみがこの申請に加わっておらず、グループは事実上10人から1人を除いた形で法的手続きを進めていたことになります。

何が起きたのか

今年2月、9名のメンバーはONE HUNDREDに対して契約解除の意思を通知し、その後、契約の効力を一時的に停止するよう裁判所に申し立てました。仮処分とは、本訴訟の判決が出るまでの間、暫定的に現状を変更・維持するための法的措置です。裁判所がこれを認めたということは、メンバー側の主張に「一定の合理性がある」と判断されたことを意味します。

ONE HUNDREDは2017年に設立された韓国の芸能事務所で、THE BOYZはその看板グループです。グループは2017年にデビューし、Mnetの人気オーディション番組『Road to Kingdom』での活躍や、堅固なファンダム「THE B」の支持を背景に、K-POPの第3世代から第4世代への橋渡し的な存在として国際的な知名度を築いてきました。

契約解除を求めた具体的な理由は現時点では公式に明らかにされていませんが、韓国芸能界でこうした紛争が起きる際には、収益配分の不透明さ、スケジュール管理をめぐる対立、あるいは契約条件そのものへの不満が背景にあることが多いとされています。

なぜ今、この問題が重要なのか

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この出来事は、単一グループの内部問題にとどまりません。K-POPという産業構造そのものへの問いかけです。

韓国の芸能契約をめぐる法的紛争は、これが初めてではありません。2009年には東方神起のメンバー3名がSM Entertainmentとの契約に異議を申し立て、業界全体に衝撃を与えました。この事件をきっかけに、韓国公正取引委員会は芸能契約の標準化に乗り出し、7年を超える専属契約を原則として不公正とみなすガイドラインを設けました。その後もiKONのメンバーや、さまざまなグループの個別メンバーが契約問題で法廷に持ち込む事例が続いています。

しかし、THE BOYZのケースが注目されるのは、グループの10人中9人という圧倒的多数が一致して行動した点です。これはグループ内の個人的な不満ではなく、組織的・集団的な意思表示であることを示しています。

多角的な視点から読み解く

ファンである「THE B」にとって、この知らせは複雑な感情をもたらすものでしょう。メンバーたちが自分たちの意思を貫こうとしていることへの支持と、グループとしての活動継続への不安が入り混じっているはずです。仮処分が認められた今、メンバーはONE HUNDREDの指示なしに独自に活動できる可能性が開かれましたが、グループとしての楽曲リリースやコンサートがどうなるかは、まだ見通せません。

ONE HUNDREDの立場からすれば、グループへの長年の投資——育成コスト、プロモーション費用、インフラ整備——が一方的に反故にされるリスクを背負うことになります。事務所側が今後、本訴訟で反論を展開することは確実です。

日本のファンや日本市場にとっても、この問題は他人事ではありません。THE BOYZは日本でも定期的にコンサートを開催し、日本語楽曲もリリースしてきた実績があります。契約問題が長期化すれば、日本でのスケジュールにも影響が及ぶ可能性があります。また、日本の芸能界も所属事務所とタレントの権力関係をめぐる議論が近年活発化しており——ジャニーズ事務所の問題がその象徴です——この韓国の事例は対岸の火事とは言えないでしょう。

一方で、K-POPを「輸出産業」として捉える視点もあります。韓国政府やKOTRA（大韓貿易投資振興公社）は、K-POPをソフトパワー外交の柱として位置づけてきました。グループの分裂や法廷闘争が続けば、産業全体のブランドイメージに影響しうるという懸念も存在します。

ただし、見方を変えれば、アーティストが自らの権利を主張できる法的環境が整っているという事実は、韓国芸能界の成熟を示すものとも言えます。一方的な「奴隷契約」と批判されてきた慣行が、少しずつ変わりつつあるサインかもしれません。