中国発のコロナ治療薬、致死率75%のニパウイルスに効果

致死率75%という恐ろしい数字を持つニパウイルスに対し、中国で開発されたコロナ治療薬が効果を示すという研究結果が発表された。ワクチンも治療法も存在しないこの感染症に、思わぬところから希望の光が差し込んでいる。

実験で証明された治療効果

武漢ウイルス研究所の研究チームは、COVID-19の治療薬として開発された経口抗ウイルス薬*VV116*をニパウイルスに感染させたハムスターに投与する実験を行った。その結果、通常であれば致命的な量のウイルスに感染したハムスターの66.7%が生存し、肺、脾臓、脳といった標的臓器でのウイルス量も大幅に減少した。

「ニパウイルスに対するVV116の治療可能性を実証した初めての研究」と研究所は月曜日に発表している。現在インドの西ベンガル州で発生している流行では、少なくとも5人が感染しており、この研究結果は緊急性を帯びている。

なぜ今この発見が重要なのか

ニパウイルスは1998年にマレーシアで初めて確認されて以来、東南アジアを中心に散発的な流行を繰り返してきた。コウモリが自然宿主とされ、豚などの家畜を介して人間に感染する。人から人への感染も確認されており、致死率の高さから世界保健機関（WHO）が優先的な研究対象として指定している。

これまで対症療法しか存在しなかったこの感染症に対し、既存の薬剤が効果を示すという発見は、パンデミック対策の観点からも重要な意味を持つ。研究所は「医療従事者や研究者などの高リスク群の予防薬としても、現在および将来のニパウイルス流行への対応薬としても活用できる」と説明している。

国際協力の新たな可能性

この研究結果は、感染症対策における国際協力の重要性を改めて浮き彫りにしている。COVID-19パンデミックの経験を踏まえ、既存の治療薬を他の感染症に応用する「ドラッグリポジショニング」という手法が注目されているが、今回の発見はその成功例と言えるだろう。

日本も含む国際社会にとって、この発見は二重の意味を持つ。一つは、新興感染症に対する迅速な対応手段の確保。もう一つは、科学的知見の共有による国際協力の促進だ。特に東南アジア地域との経済・人的交流が活発な日本にとって、ニパウイルスのような地域固有の感染症への対策は決して他人事ではない。