ジミンが5月も首位――ブランド指数が映すK-POPの「個人戦」

数字は正直だ。755人のボーイグループメンバーを対象に、消費者参加・メディア露出・コミュニケーション・コミュニティ認知の4指標をビッグデータで分析した結果、2026年5月のランキングトップに立ったのは、またしてもBTSのジミンだった。

韓国企業評判研究所（KBRI）が毎月発表するこのランキングは、単なる人気投票ではない。4月16日から5月16日の1ヶ月間に生成されたSNS言及数、ニュース記事数、検索量、ファンコミュニティの活動量を複合的に数値化したものだ。つまり、「誰が今この瞬間、最も社会的な存在感を持っているか」を測る産業指標に近い。

「グループの時代」から「個人の時代」へ

K-POPがグローバル市場で確固たる地位を築いた2010年代、評判の単位は主にグループだった。EXO、SHINee、BTS――ファンはグループ名を叫んだ。しかし2020年代に入り、その構造は静かに、しかし確実に変わっている。

KBRIがメンバー個人単位でのランキングを重視するようになった背景には、いくつかの産業的変化がある。まず、BTSメンバーの兵役期間中に各自がソロ活動を展開し、それぞれが独立したファンベースと市場価値を持つことが証明された。ジミンはソロアルバム『MUSE』で複数の音楽チャートを席巻し、グループ不在の状況でも単独でブランド価値を維持し続けた。

次に、HYBE・SM・JYP・YGといった大手事務所が、マルチレーベル戦略のもとで多数のグループを同時展開するようになった結果、グループ単位での差別化が難しくなっている。消費者の注意は自然と「このグループの中の誰」という個人へと向かう。

さらに、WeverseやBubbleなどのファンコミュニケーションプラットフォームが、メンバー個人とファンの直接的な関係を強化した。月額課金モデルで成立するこれらのサービスは、「推しメン」という日本由来の概念をグローバルに定着させ、個人ブランドの経済的価値を可視化した。

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日本市場との深い接点

このランキングが日本のK-POPファンにとって特に意味を持つのは、日本がK-POPの最大海外消費市場のひとつであり続けているからだ。オリコンのストリーミングチャートやタワーレコードの売上データを見ると、個人ブランド評判の高いメンバーのソロ作品が日本市場でも高いパフォーマンスを示す傾向が確認できる。

日本のエンターテインメント産業との比較でも示唆的だ。ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）の崩壊後、日本の男性アイドル市場は再編期にある。Travis JapanやSnow Manといったグループが海外展開を模索する一方で、K-POPが示す「個人ブランド×グローバル展開」のモデルは、日本の次世代アイドルビジネスにとって参照点となっている。

また、Sony MusicがHYBEとの提携を深め、SM Entertainment株式を保有している事実は、このランキングが示す個人ブランドの動向が、日本の大手音楽企業の投資判断にも間接的に影響していることを示唆する。

ランキングの「外側」にあるもの

ただし、このデータには見えない側面もある。ビッグデータによる評判指数は、オンライン上の活動量を反映するが、それはファンの組織的な「総攻撃」（集中的な投票・言及活動）によっても動く。つまり、ランキングはアーティストの実力だけでなく、ファンダム組織力の指標でもある。

ジミンが首位を維持し続けている事実は、彼の音楽的・視覚的な訴求力だけでなく、ARMYと呼ばれるBTSファンダムの継続的な組織力を反映している。兵役という物理的な不在期間を経てもなお、そのブランド価値が維持されるという現象は、K-POP産業が「アーティスト不在でも機能するコンテンツエコシステム」を構築したことを意味する。

これは産業的には合理的だが、一方で「ランキングは誰のためのものか」という問いを生む。消費者のリアルな支持を測るものなのか、それともファンダムの動員力を競うゲームなのか。