Apple、ポッドキャスト動画で反撃開始—YouTube・Spotifyとの三つ巴戦争

10億人がYouTubeでポッドキャストを視聴し、Spotifyには50万本の動画ポッドキャストがある中、Appleがついに本格的な反撃に出る。

20年遅れの「動画革命」

Appleは今春、Apple Podcastsアプリに動画ポッドキャスト機能を導入すると発表した。ユーザーは音声と動画を自由に切り替え、横画面での視聴や、オフライン用のダウンロードも可能になる。同社のHTTP Live Streaming（HLS）技術を活用し、シームレスな体験を提供する予定だ。

「20年前、iTunesにポッドキャストを追加することで、Appleはポッドキャストを主流にした」と、同社サービス担当上級副社長のエディ・キュー氏は語る。しかし、この20年間で状況は大きく変わった。

Edison Researchの最新調査によると、米国人の51%が動画ポッドキャストを視聴し、37%が月次で消費している。もはや「音声だけ」の時代ではない。

ライバルたちの先行優位

YouTubeは昨年、ポッドキャストコンテンツの月間アクティブ視聴者が10億人を超えたと発表。Spotifyも昨年11月、50万本の動画ポッドキャストを擁し、4億人近くのユーザーが視聴していると明かした。さらにNetflixまで、iHeartMediaやSpotifyと提携して動画ポッドキャストに参入している。

一方、Appleのポッドキャスト市場シェアは近年低下傾向にある。音声のみの体験にこだわり続けた結果、クリエイターやリスナーが他のプラットフォームに流出していた。

日本市場への波及効果

日本のポッドキャスト市場は欧米に比べてまだ小規模だが、AmazonのAudibleやSpotifyの日本進出により、徐々に拡大している。Appleの動画ポッドキャスト導入は、日本のクリエイター経済にも影響を与えそうだ。

特に注目すべきは、日本の企業ポッドキャストの動向だ。トヨタやソニーなどの大手企業が、ブランディングや採用活動でポッドキャストを活用し始めている。動画機能の追加により、より視覚的で魅力的なコンテンツ制作が可能になる。

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クリエイター経済の新局面

Appleの参入により、ポッドキャストクリエイターの選択肢が広がる。同社は「クリエイターがコンテンツを完全にコントロールできる」と強調しているが、これはYouTubeの広告収益分配モデルや、Spotifyの独占契約とは異なるアプローチを示唆している。

日本のクリエイターにとって、Appleのプライバシー重視の姿勢は魅力的かもしれない。YouTubeのアルゴリズムに依存せず、Spotifyの独占契約に縛られることなく、自分のペースでコンテンツを制作できる可能性がある。