iPhone売上高が過去最高を記録、AI遅れの中でも消費者の忠誠心が勝利

853億ドル。これがAppleが2024年第4四半期に記録したiPhone売上高です。前年同期比23%増という驚異的な成長は、同社がAI分野で約束を果たせずにいる中での快挙でした。

約束されたAIが来なかった年

Appleは2024年、Siriをより賢くするAI機能の導入を約束していました。しかし、年末を迎えてもその約束は実現されていません。代わりに同社が頼ったのは、GoogleのAIモデル「Gemini 3」でした。これは、AI分野におけるApple自身の技術的限界を暗に認める形となりました。

それでも消費者は新しいiPhone 17を選び続けました。昨年9月にリリースされた無料ソフトウェアアップデートで提供された「液体ガラス」デザインが、AI機能の不足を補ったのです。

数字が語る消費者の選択

今回の決算でAppleが記録した数字は印象的です。純利益は421億ドル（1株当たり2.84ドル）で前年同期比16%増。総売上高も1,438億ドルと16%の成長を見せました。

国際調査会社IDCによると、Appleは2024年末時点で世界スマートフォン市場シェア約20%を獲得し、Samsungをわずかに上回って首位に立ちました。これは2007年のiPhone登場以来、四半期ベースでの最高売上高記録です。

日本市場が示す独特な反応

日本の消費者行動は、この現象を理解する上で興味深いケースを提供します。日本では製品の完成度や信頼性が重視される傾向があり、Appleのブランド力がAI機能の遅れを上回った可能性があります。

ソニーや任天堂といった日本の技術企業も、消費者が必ずしも最新技術よりも使いやすさや品質を重視することを理解しています。Appleの成功は、この日本的な価値観が世界的に共有されていることを示唆しているかもしれません。

AI競争の新たな局面

AppleがGoogleのAI技術に依存することを選んだ決定は、テック業界の力関係に新たな変化をもたらしています。従来、Appleは自社技術への依存を強く推進してきましたが、AI分野では異なるアプローチを取らざるを得ませんでした。

同社は遅れているSiriのアップグレードを含む新しいAI機能を近く発表予定です。しかし、消費者が既にAppleの製品に満足している現状で、これらの機能がどの程度の価値を提供できるかは未知数です。