アップル、iPhone 18価格据え置きへメモリ高騰のコスト吸収戦略

アップルがメモリ価格上昇をサービス事業で吸収し、iPhone 18の価格据え置きを目指す戦略の背景と影響を分析

スマートフォン市場で30%のシェアを握るアップルが、来年発売予定のiPhone 18の価格据え置きに向けて、メモリコスト上昇分をサービス事業で吸収する戦略を打ち出した。

メモリ価格交渉の頻度変更

サプライチェーン・アナリストのMing-Chi Kuo氏によると、アップルは従来6ヶ月ごとに行っていたメモリ価格交渉を四半期ごとに変更し、より頻繁な価格調整に対応している。これは世界的なメモリ不足により、価格変動が激しくなっていることを反映している。

Kuo氏は次回の交渉でも価格上昇が予想されるとしながらも、アップルが「可能な限り」iPhone 18の価格上昇を避けようとしていると報告している。同社はメモリコストの上昇分を、App Storeや各種サブスクリプションを含むサービス事業の収益で相殺する計画だ。

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アップルのサービス事業は2023年第4四半期に223億ドルの売上を記録し、全体売上の22%を占めている。この事業は粗利率が70%を超える高収益部門で、ハードウェアの価格圧力を吸収する緩衝材として機能している。

日本市場では、iPhoneのシェアが50%を超える中、価格据え置きは消費者の購買意欲維持に直結する。特に円安の影響で輸入製品の価格が上昇傾向にある中、アップルの戦略は日本の消費者にとって朗報となる可能性が高い。

アップルのコスト吸収戦略は、ソニーや村田製作所など日本の部品サプライヤーにも影響を与える。メモリ価格上昇の中でも安定した発注を維持することで、サプライヤーとの長期的な関係構築を図る狙いがある。

一方で、この戦略はアップルの利益率に短期的な圧迫をもたらす可能性もある。同社は2024年第1四半期の粗利率が45.9%と前年同期より若干低下しており、コスト管理の巧拙が今後の業績を左右しそうだ。