冬季五輪のスポンサー企業が氷河を溶かす？

2026年のミラノ・コルティナ冬季五輪。この大会が直接的に失わせる雪は2.3平方キロメートル、氷河は1400万トンに上ると推計されている。しかし、主要スポンサー3社の影響を含めると、その数字は跳ね上がる。雪は5.5平方キロメートル、氷河は3400万トン——つまり、スポンサー企業の存在が環境負荷を2倍以上に押し上げているのだ。

これは英国のニューウェザー研究所が1月に発表した報告書の内容で、冬季五輪が皮肉にも「冬季スポーツそのものを破壊している」という現実を浮き彫りにしている。

スポンサーシップという見えない排出源

問題となっているのは、イタリアのエネルギー企業エニ、自動車メーカーステランティス、そしてITAエアウェイズの3社だ。報告書によると、これらの企業が五輪スポンサーとなることで「高炭素商品・サービスの売上増加」により、追加で130万トンのCO2相当の排出が生まれるという。

この数字は大会自体の直接的な排出量（93万トン）を40%も上回る。つまり、五輪を「宣伝の場」として活用することで生まれる間接的な環境負荷の方が、実際に大会を開催することよりも深刻だということになる。

エニは報告書に対し「偏った推計」と反論し、「大会に供給する燃料の90%以上は再生可能原料由来」と説明している。一方、ITAエアウェイズは持続可能性への取り組みを強調したが、ステランティスからのコメントは得られていない。

消えゆく冬の舞台

皮肉なことに、冬季五輪は自らが祝福するスポーツの未来を脅かしている。過去5年間で、開催国イタリアは265か所のスキーリゾートを失った。2030年冬季五輪開催予定のフランスでも、アルプス地域だけで180か所以上のリゾートが閉鎖されている。

国際オリンピック委員会の2024年研究によると、冬季五輪開催に必要なインフラを持つ93地点のうち、現在の排出ペースが続けば2050年代に「気候的に信頼できる」場所は52地点まで減少する。2080年代にはさらに46地点まで落ち込む見込みだ。

各大会は人工雪への依存度を高めており、もはや「自然の冬」を前提とした競技ではなくなりつつある。

解決策は存在するのか

興味深いのは、報告書が単なる批判に留まらず、具体的な解決策も提示していることだ。高炭素排出スポンサーを低炭素パートナーに置き換えれば、140万トンのCO2相当削減が可能で、資金調達への影響もないという。

実際、2026年大会の主催者は既存インフラの再利用により排出量削減に成功している。新設された恒久施設はわずか2か所（平昌の6か所、ソチの14か所と比較）で、スポンサー問題を除けば2018年平昌大会より22%も排出量が少ない計算だ。