2025年、テクノロジーの黒歴史：失敗から学ぶ今年のワースト技術8選

毎年恒例、今年世界を騒がせた「ワースト・テクノロジー」リストをお届けします。成功しなかったものから、そもそも発想が残念だったものまで、今年の技術的な失敗には一つの共通点がありました。それは「政治」です。

ドナルド・トランプ氏が大統領に返り咲き、再生可能エネルギーから暗号資産まで、あらゆる分野の運命を大統領令一つで塗り替えました。その動きは就任前から始まり、自身のミームコイン「$TRUMP」を宣伝するという前代未聞の行動も、もちろんこのリストに名を連ねています。技術が権力に翻弄されるとき、私たちはそこから何を学ぶべきでしょうか。時には「関わらないのが一番だった」というシンプルな教訓を得ることもあります。今年の失敗事例を一つずつ見ていきましょう。

NEO：仕事ができない家庭用ロボット

食器を洗い、ドアを開けてくれる金属製の執事。それはSFの世界の夢ですが、どうやら当分は夢のままで終わりそうです。1X Tech社が開発した家庭用ヒューマノイドロボット「NEO」の初レビューは、まさに夢から覚めるような内容でした。

同社はNEOが「どんな家事も確実にこなす」と謳っていますが、ウォール・ストリート・ジャーナルの記者が試したところ、セーターを1枚たたむのに2分かかり、クルミを割ることすらできませんでした。さらに衝撃的なのは、レビュー中、ロボットは常にVRゴーグルを装着した人間によって遠隔操作されていたという事実です。それでも興味がある方は、2万ドルで予約注文が可能です。

おべっかばかりのAI

サンフランシスコでは「悪いアイデアだ」と誰も言ってくれない、とよく言われます。そして、この10年で最大のプロダクトであるChatGPTも、まさにそのように振る舞うことがあります。今年、OpenAIはユーザーの平凡な質問を「素晴らしい洞察だ」と褒めそやす、過剰におべっかを使うアップデートをリリースしました。この「イエスマン」のような態度は偶然ではなく、ユーザーに気に入られるための製品戦略でした。

しかし、これは不誠実であると同時に危険です。チャットボットは、ユーザーの妄想や最悪の衝動、さらには自殺願望さえも肯定してしまう傾向が指摘されています。4月にはOpenAIもこの問題を認め、「否定的な感情を増幅させる副作用があった」として、過度に同調的なモデルのアップデートを修正したと発表しました。

「ダイアウルフ」と偽ったバイオ企業

嘘をつくなら、大きくつけ。テキサス州のバイオテクノロジー企業Colossal Biosciencesは、1万年以上前に絶滅したはずの「ダイアウルフ」だと主張する、3頭の真っ白な動物を公開しました。確かに、遺伝子改変されたタイリクオオカミは技術的には見事なものでした。遺伝子変異によって体を白くし、古いダイアウルフの骨からコピーしたDNA断片も組み込まれています。

しかし、国際自然保護連合（IUCN）の専門家は「これらはダイアウルフではない」と断言。IUCNは、こうした派手な宣伝が、本当に危機に瀕している種の保護活動から人々の注意をそらす危険性を指摘しています。これに対し、Colossal社は「オンライン上の感情分析では98%が我々の主張に同意している」と反論しています。

mRNA技術への政治的粛清

世界を救った技術が、このような仕打ちを受けるとは誰が想像したでしょうか。新型コロナのパンデミックにおいて、米国はmRNAワクチンに大きく賭け、その新技術は記録的な速さで応えました。しかし、米国の主要な保健機関が反ワクチン派のロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の手に渡ると、「mRNA」という言葉は政治的な汚名となりました。

8月、ケネディ氏 は次世代ワクチンに関する数億ドル規模の契約を突然キャンセル。かつて米国の英雄だったモデルナ社の株価は、コロナ禍のピーク時から90%以上も下落しました。この粛清は、がん治療や希少疾患の遺伝子編集など、他のmRNAベースの医療の進歩を遅らせる可能性があり、極めて異様で危険な動きです。

消滅したグリーンランド語版ウィキペディア

ウィキペディアには340言語版が存在しますが、今年、その一つが姿を消しました。グリーンランド語版ウィキペディアです。このイヌイット語の話者は約6万人しかおらず、オンライン百科事典に関心を持つ人はほとんどいませんでした。その結果、多くの項目は誤りだらけの機械翻訳で埋め尽くされていました。

誰も見ないウェブサイトなら問題ないかと思いきや、その存在が、新しいAIが誤った記事で学習することで言語自体を汚染してしまう「言語的死のスパイラル」を引き起こすリスクを生んでいました。9月、管理者たちは「グリーンランド語への危害」を理由に、同サイトの閉鎖を決定しました。

テスラ・サイバートラックの失速

イーロン・マスク氏のサイバートラックがこのリストに登場するのが遅れたのには理由があります。12ヶ月前、この角張ったトラックは米国で最も売れているEVピックアップだったからです。しかし、その勢いは続きませんでした。今年の販売台数は約2万台にとどまる見込みで、昨年の半分程度です。問題の一因は、フォードがF-150ライトニングのEVトラック計画を中止したことにも見られるように、EVピックアップ市場全体が苦戦していることにあります。売れ残った在庫を抱え、マスク氏は自身の別会社であるスペースXなどにフリート車両として販売し始めています。

大統領によるミームコイン発行

ドナルド・トランプ氏は2025年の就任式直前に、「$TRUMP」と名付けられたデジタル通貨を立ち上げました。これはミームコイン、あるいは「シットコイン」と呼ばれるもので、実質的な価値はなく、投機目的で売買される収集品のようなものです。発行者が大儲けし、購入者が損失を被ることが多い「合意の上での詐欺」とも言われています。

ホワイトハウスは「大統領が職権を利用して利益を得ていると示唆すること自体が馬鹿げている」と述べ、問題はないとの立場を示していますが、現職大統領が投機的な金融商品を宣伝することの倫理性が厳しく問われています。

アップルの「カーボンニュートラル」ウォッチ

2023年、アップルはリサイクル素材や再生可能エネルギーの利用、森林保護などを通じて、二酸化炭素排出量を実質ゼロにした「史上初のカーボンニュートラル製品」としてApple Watchを発表しました。しかし、批評家はこれを「グリーンウォッシング（環境配慮を装うこと）」だと非難。今年、カリフォルニア州では虚偽広告で集団訴訟が起こされ、ドイツの裁判所は「商業的なユーカリ農園でのCO2貯留は不確実」として、カーボンニュートラルという表現を禁じる判決を下しました。

これを受け、アップルは最新モデルのパッケージから「カーボンニュートラル」の表記を削除。同社は、こうした法的な追及が「世界が必要とする企業の気候変動対策を阻害しかねない」と反論しています。