米空軍基地がドローン群に制圧された夜

第二次世界大戦でも起きなかったことが、2026年3月に起きた。

米国の空軍基地が、戦時中に作戦を一時停止させられたのだ。しかも攻撃したのは、戦闘機でも弾道ミサイルでもなく、民間機よりはるかに小さなドローンの群れだった。

バークスデールで何が起きたか

3月9日の週、ルイジアナ州シュリーブポート近郊にあるバークスデール空軍基地は、毎日約4時間にわたるドローン群の侵入を受けた。各波は12〜15機のドローンで構成され、驚くべきことに灯火を点灯させたまま飛行した。意図的に視認させることで、心理的圧力をかけていたとも解釈できる。

この基地は単なる飛行場ではない。米空軍グローバルストライクコマンドの司令部であり、B-52H戦略爆撃機の拠点であり、核巡航ミサイル（AGM-86B）の保管施設でもある。米国の「核の三本柱」の一角を担う、最も重要な戦略資産の一つだ。

ドローンが侵入するたびに、基地は作戦を停止し、要員をシェルターへ避難させた。その結果、対イラン軍事作戦「オペレーション・エピック・フューリー」を支援するB-52の発進が繰り返し遅延した。B-52はAGM-158 JASSM-ER（射程1,000kmの低観測性巡航ミサイル）と、重量13,600kgの地中貫通爆弾GBU-57を搭載していた。イランの核爆弾プログラムに関わるパルチン軍事複合施設内の施設への攻撃が遅れたとされる。

なぜこのドローンは「異次元」だったのか

基地にはGPSを妨害し、ドローンと遠隔操作者の通信を遮断する電子対抗手段が備わっていた。しかし、それは機能しなかった。

ドローンは非商業的な信号特性を持ち、広帯域ジャミングに抵抗し、複数のセンサーを搭載して自律的または半自律的に行動したとみられる。侵入・離脱ルートを毎回変え、分散したパターンで飛行したため、信号の三角測量による追跡もほぼ不可能だった。ウクライナで大規模に使用されているドローンをはるかに超える技術水準であり、専門家の間では「イランの能力を超えている」という見方が支配的だ。

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では、誰が作ったのか。

原文を執筆した元米国防副次官補のスティーブン・ブライエン氏は、「この種のドローンを製造できる最有力候補は中国だ」と指摘する。2023年に撃墜された中国の偵察気球がマルムストロムAFB（モンタナ州、ミニットマンIIIミサイルサイロ所在）やホワイトマンAFB（ミズーリ州、B-2ステルス爆撃機の拠点）上空を通過したことを踏まえると、今回のドローン作戦はその「続編」とも読める。

孤立した事件ではない

バークスデールは始まりでも終わりでもない。

2023年12月〜2025年6月、バージニア州ラングレーAFBで17夜にわたるドローン群の侵入が報告され、F-22ステルス戦闘機が移転を余儀なくされた。2024年末〜2026年にかけては、カリフォルニア州パームデールのエドワーズAFBプラント42（ロッキード・マーティンの「スカンクワークス」が機密プロジェクトを進める施設）上空でも不明ドローンの目撃が続いた。そして2026年3月10〜20日には、ワシントンDCのフォート・レスリー・J・マクネア上空でも複数のドローンが確認された。この基地にはマルコ・ルビオ国務長官とピート・ヘグセス国防長官が居住しており、指導者層への示威行為である可能性が指摘されている。

各方面の見方

米軍の立場から見れば、これは深刻な防空の盲点の露呈だ。バークスデールには対空防衛システムもドローン迎撃用の戦闘機も配備されていなかった。高出力マイクロ波システムなど対ドローン技術は開発中だが、20フィートコンテナに収まる大型装置であり、展開・運用には時間がかかる。専門家の多くは「米国が実効的な国内対ドローン能力を持つまで、まだ数年かかる」と見ている。

中国の視点では、公式には否定するだろう。しかし、もしこれが中国の関与によるものであれば、「我々はあなたたちの最も神聖な場所に、いつでも、気づかれずに入れる」というメッセージになる。偵察気球の撃墜への報復という文脈も成り立つ。

イランにとっては、B-52の発進遅延は核施設の移転・隠蔽のための時間を意味した。ドローンが単に飛行するだけでなく、基地内の通信や作戦情報を傍受した可能性も排除できない。

日本の安全保障の観点から見ると、この事案は対岸の火事ではない。在日米軍基地——横田、嘉手納、岩国——は同様の脆弱性を抱えている可能性がある。自衛隊と米軍が共同で対ドローン防衛を強化する必要性は、今後の日米防衛協議の重要議題となりうる。また、日本の防衛産業や三菱電機、東芝などの電子戦・センサー技術メーカーにとっては、対ドローンシステムの開発・供給という新たな文脈が生まれつつある。