ローマ教皇が問う：AIは「バベルの塔」か、それとも「共有の富」か

2026年5月25日、バチカン。白い表紙の文書が世界中の報道機関に配布された。教皇レオ14世の最初の回勅——「マグニフィカ・フマニタス（壮大なる人間性）」。その内容は、神学的な言葉で包まれながらも、シリコンバレーの経営者たちに向けられた、静かだが鋭い問いかけだった。「あなたたちが作っているのは、バベルの塔ではないか？」

135年前の文書が、なぜ今読まれるのか

教皇がこの回勅を書く際に参照したのは、1891年に先代の教皇レオ13世が発布した「レルム・ノヴァルム」だ。産業革命の真っ只中、工場労働者が劣悪な条件で働かされ、資本家と社会主義者が激しく対立していた時代に、カトリック教会は第三の道を示した。「労働者には組合を結成する権利がある。しかし私有財産を廃止する必要はない。できるだけ多くの人が所有者になれる社会を目指せ」——これが「レルム・ノヴァルム」の核心だった。

この文書の影響力は、宗教の領域をはるかに超えた。アメリカのニューディール政策の設計者の一人、カトリック司祭でもある経済学者ジョン・A・ライアンは協同組合を政策の柱に据えた。スペインのバスク地方では1950年代、カトリック司祭の指導のもと、世界最大の労働者協同組合ネットワーク「モンドラゴン」が誕生した。農業協同組合、農村電力組合、信用組合——現代の経済インフラの一部は、135年前の教皇文書の実践的解釈から生まれている。

今、レオ14世はAI時代に同じ問いを立て直している。

「バベル」対「エルサレム」：二つの未来像

「マグニフィカ・フマニタス」の中心には、二つの聖書的メタファーがある。

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

ひとつは「バベルの塔」。天に届く塔を建てようとした都市は、傲慢さと自己完結の夢の中で崩壊した。教皇はここに、現代のAI産業の危うさを重ねる。OpenAI、Anthropic、Googleなど数社が強力な技術を独占し、人間の労働が経済の中心でなくなることを「喜んで受け入れる」イデオロギーが台頭している。戦争の遂行においても、人間の判断が機械の実行から切り離されつつある——と教皇は警告する。

もうひとつは「ネヘミヤのエルサレム」。紀元前5世紀、バビロン捕囚から帰還したユダヤ人たちが廃墟となったエルサレムを再建した物語だ。指導者ネヘミヤは、各家族、各職業が自分たちの担当箇所に固有の痕跡を刻みながら、共同で城壁を築いた。これが教皇の示す対抗モデルだ——多様な主体が共有の責任のもとで協働する社会。

「深く人間的であり続ける緊急の義務」と教皇は書く。傍観者でも評論家でもなく、「歴史の建設現場」に積極的に参加せよ、と。

すでに始まっている「別のAI」の実験

教皇の呼びかけは抽象的な理念にとどまらない。現実の世界では、バベルとは異なる方向を目指す試みがすでに動いている。

スイスでは政府と学術機関の協働により「Apertus」という基盤モデルが開発されている。設計と学習データが完全に公開されており、大手AI企業の不透明な——時に違法とも指摘される——慣行とは一線を画す。その開発者の一部は、ユーザーがモデルを共同所有できる消費者協同組合を立ち上げた。

アメリカの大規模農業協同組合「ランド・オ・レイクス」は、組合員が共同所有するデータを基盤に、農業向けAIツールを提供している。ヨーロッパの「Transkribus」は、研究機関が共同所有するAIで歴史文書の解読を行う。ハリウッドからナイロビまで、AIによる職業変化に抵抗する労働者たちの運動も続いている。

日本への接続点はここにある。少子高齢化と労働力不足に直面する日本社会において、AIは「人間の仕事を奪うもの」として語られることが多い。しかし教皇の問いは別の角度から迫る——AIの恩恵は誰が所有し、誰が管理するのか、という問いだ。 農協（JA）や生活協同組合（コープ）という協同組合の伝統を持つ日本は、「所有の民主化」という観点から、このモデルを実装できる土台を持っている。

「レルム・ノヴァルム」が実際の政策や企業モデルとして結実するまでに数十年かかった。「マグニフィカ・フマニタス」の影響も、今すぐ可視化されるものではないかもしれない。しかしその種は、すでにスイスのサーバーの中に、スペインの協同組合の会議室に、そしてハリウッドのストライキのプラカードの上に宿っている。