欧州が空けた「空白」を埋める中国：北アフリカで進む静かな勢力図の変化

過去10年間、北アフリカにおける中国の存在感の増大は、しばしば「欧州の影響力低下」または「中国の攻撃的な拡大政策」という二元論で語られてきました。しかし、この見方は事態の核心を見誤っている可能性があります。近年の分析によれば、この変化は中国が欧州を意図的に排除しようとする攻撃的な戦略の結果ではなく、欧州自身が作り出した「パートナーシップの空白」を中国が埋めているに過ぎない、という構図が浮かび上がってきます。

欧州の対北アフリカ政策は、特に移民管理やエネルギー安全保障の分野で、柔軟性、可逆性、そして政治的責任からの距離を置くことを優先してきました。これは「もっともらしい否認（plausible deniability）」戦略とも呼べるアプローチです。一方で中国は、インフラ、エネルギー、物流といった分野で、長期的な資産ベースの投資を重視してきました。両者のアプローチの違いが、現在の北アフリカの地政学的な状況を形作っているのです。

この戦略は、短期的なリスク管理と政治的責任からの隔離を最優先するものです。例えば、移民問題では、欧州連合（EU）は域内への流入を即座に減らすことを重視し、リビア沿岸警備隊への支援などを通じて、国境の外側で移民を阻止・封じ込める「管理の外注化」を進めました。これにより、欧州各国の政府は成果を主張しつつ、現場での人権問題などからは距離を置くことが可能になりました。同様のパターンは、ロシアのウクライナ侵攻後のエネルギー政策にも見られ、アルジェリアからのガス供給確保を急いだものの、あくまで短期的な取引に留まり、長期的な関係構築には踏み込んでいません。

欧州がこのように目に見える形での永続的なコミットメントをためらうことで生まれた空白に、中国が参入しています。例えばモロッコでは、タンジェMED港湾コンプレックス周辺で、中国の国有企業が港湾建設や物流エコシステムの構築に参加。欧州が基準の調和や民間セクター支援に注力する一方で、中国は長期的な視点と先行投資への耐性を必要とする資本集約型のインフラを担う、という補完関係が成り立っています。

アルジェリアのエネルギー分野や、エジプトの新行政首都建設のような巨大プロジェクトでも同様の力学が見られます。中国は自らの役割を政治的ではなく、あくまで技術的・開発的なものと位置づけることで、欧州が直面するような政治的緊張を回避し、着実に存在感を高めています。中国は欧州に取って代わるのではなく、欧州が慎重な姿勢を保つ領域を補完しているのです。

短期的な柔軟性を追求する欧州の戦略は、長期的には「戦略的硬直性」につながるリスクをはらんでいます。インフラやエネルギー網といった物理的なシステムは、一度構築されると政治サイクルを超えて影響力を持ち続ける「経路依存性」を生み出します。欧州がこれらの分野へのオーナーシップを避けることで、結果的に将来の議題設定能力を自ら手放している可能性があるのです。これは単なる影響力の問題ではなく、地域の将来の発展の方向性を誰が定めるか、という根本的な問いを投げかけています。欧州の「戦術」と中国の「戦略」のコントラストが、今後ますます鮮明になっていくでしょう。