ハッカーが教えてくれた未来：犯罪とテクノロジーの終わりなき競争

2012年のある日、iPhoneが突然シャットダウンした。再起動すると、まるで新品のように初期化されていた。慌ててパソコンでバックアップから復元しようとしたとき、そのパソコンも再起動中だった。画面が灰色になり、リモートで消去されていく。iPadも同じ状態。隣家のパソコンを借りて調べてみると、Googleアカウントも乗っ取られ、Twitterでは悪質なコメントが投稿されていた。

テクノロジーが生み出す新しい犯罪の隙間

当時はまだフィッシング攻撃が今ほど一般的ではなかった時代。犯罪者たちは高度な技術を使ったわけではない。公開情報と偽のクレジットカード番号を使ってAmazonアカウントに侵入し、本物のカード番号下4桁を入手。それを使ってAppleアカウントを突破し、Gmail、Twitterへと連鎖的にアクセスしたのだ。

問題は、この手法が特別なものではなかったことだ。調査を続けると、同様の被害に遭った人が数多くいることが判明した。犯人は犯罪の天才ではなく、ただの若者たち。彼らは技術が普及したが、そのリスクがまだ十分理解されていない「隙間」を見つけただけだった。

今日、その隙間は暗号通貨ウォレットやディープフェイク音声かもしれない。犯罪は変化し続ける。

法執行の進歩：監視社会への道筋

一方で、テクノロジーは犯罪捜査にも革命をもたらした。ゴールデンステート・キラーの逮捕は、DNAサンプルと系譜データベースを組み合わせた新時代の象徴だ。数十年前の未解決事件が、現代の技術で解決される時代になった。

日本でも、AIを活用した防犯カメラシステムや、ビッグデータによる異常検知技術が導入されている。NTTドコモやソフトバンクといった通信キャリアが持つ位置情報データは、捜査当局にとって強力な武器となっている。

しかし、ここに根本的な矛盾がある。犯罪を防ぐための監視技術が、私たちのプライバシーを侵害する可能性を秘めているのだ。

日本社会が直面する独特な課題

日本では、社会的調和を重視する文化と、急速なデジタル化が複雑に絡み合っている。高齢者のスマートフォン利用率が急上昇する中、特殊詐欺の手口も巧妙化している。LINEやメルカリといった日常的なアプリが、新たな犯罪の温床になる可能性もある。

2024年には、生成AIを使った詐欺事件が国内でも報告され始めた。家族の声を模倣した音声で送金を求める手口は、日本の家族関係の絆を悪用する卑劣な犯罪だ。

法律の限界と技術革新のスピード

法律は先例に基づき、意図的に慎重だ。しかし技術革新のスピードは法整備を大幅に上回る。TikTokの規制問題が示すように、技術的には違法状態でありながら、実質的に放置されるグレーゾーンが存在する。

日本のサイバーセキュリティ基本法や個人情報保護法も、次々と現れる新技術に対応しきれていない。Web3、メタバース、量子コンピューティング—これらの技術が普及する前に、適切な法的枠組みを整備できるだろうか？